【貯金が苦手な人必見】大人も知っておくべき子ども向け金融リテラシー3選

【貯金が苦手な人必見】大人も知っておくべき子ども向け金融リテラシー3選

どうも。『毎日が祝日。』いわいです。

今日はネットで見かけたこちらの記事から。

ここ数年「金融教育」が叫ばれています。

「貯蓄から投資へ」といった変化もあり、子どもの頃からお金に関する教育をしておくべきという論調が強まっています。

今回のTBSの記事はアメリカの家庭での金融教育をベースとした話になっています。

家賃の話までするアメリカ家庭の金融教育

今回の記事で登場するのはニューヨーク在住の女性、吉川淳子さんです。

TBSの『ビジネスクリック』という番組でニューヨークの市況を伝えていたそうです。

ニューヨークでアメリカ家庭の金融教育に触れ、子どもにもお金の話をすべきだと考えるようになったそうです。

アメリカの家庭では、例えば、子どもにアパートの家賃はいくらだよとか、買い物に行った時、前はお肉がいくらだったけれども、今はいくらに値上がりしたよね、何でかな?などと問いかけて、子どもたちにお金のことを考えさせる家庭が多いです。子どもたちが、お金がどのように巡るかを考え、上手に買い物をする、貯める、寄付する、などお金への意識をしっかり身に付けています。

ちょっとビックリです。

私の親はお金の話はタブーであるかのごとく、子どもである私と会話することが全くありませんでした。

お金のことをもっと知っていれば、もっと勉強して偏差値の高い大学へ行ったり、もっと努力して就職活動をおこない給与ベースの高い企業への就職を志したかもしれません。

アメリカでは金融教育が進んでいるのでしょうか?

ちょっと気になるデータが次の一節にありました。

垣間見えるアメリカの金融教育の実態

アメリカの学校で金融教育を受けた人の割合が意外に少なかったのです。

日米の金融教育を比較した、こんなデータがあります。2019年の金融広報中央委員会の調査では、日本では学校で金融教育を受けた人の割合は7%。金融知識に自信のある人は12%でした。一方、アメリカでは、学校で金融教育を受けた人の割合は21%、金融知識に自信がある人は76%にも上りました。学校だけでなく、家庭などでお金の話を積極的にしていることが推察されるデータです。その背景には、アメリカならではの事情も見え隠れします。

アメリカでは学校で金融教育を受けた人の割合が21%と書かれています。

アメリカは金融教育が進んでいるのではなかったのでしょうか?

こんなに少ないのはおかしいように思いました。

また、金融教育を行う背景も日本とは異なるような気がします。

アメリカは何と言っても“消費大国”。お金を使うのが大好きで、借金も自分の財産と思ってしまうような感覚の人たちです。しっかりお金の管理をしないと大変なことになるので、お金のことを教えようという家庭が多いのだと思います。

なるほど、アメリカ人はお金を使ってしまうと。

確か公的な保険や年金制度も充実していなかったような気が。

自己防衛の必要に迫られたことから家庭でも金融教育が行われるようになっていったというのが真相でしょうか。

この辺りは日本とは異なるような気がします。

私の世代だと親からは「貯金しなさい」と言われ続けて育った人のほうが多いのではないかと思います。

そう考えると子どもへの金融教育もそうですが、大人への金融教育も必要なのでしょう。

大人も知っておくべき子ども向け金融リテラシー3選

そんな家庭向けの金融教育ですが、吉川さんがすぐにでもできるお金の話を3つ紹介してくれています。

大人にも役立ちます。

特に貯金が苦手な人は心して読んでください。

大人も知っておくべき子ども向け金融リテラシー3選

ポイント1「買い物する前には、予算をまず決めさせる」

ポイント2「必要なものか、欲しいものかを考えさせる」

ポイント3「買い物しながら、値段の話をする」

買い物する前に予算を決めていますか?

必要なものか、欲しいものか考えていますか?

商品の値段のことを考えたことがありますか?

これが「子ども向け」です。

子どものうちから予算を決め、必要なものを買う。

値段のことを考えるとは、いわば経済のことを考えさせる。

すごいですね。

これ厳しいことを言えば、貯金できない人は子どもも同然、いや子ども以下ということです。

貯金できない人はこの3つを肝に銘じて買い物に臨むようにしてください。

まとめ

以上『【貯金が苦手な人必見】大人も知っておくべき子ども向け金融リテラシー3選』でした。

いかがでしたか?

簡単なことですができていないことの多い3つでした。

金融教育と言っても難しいことではありませんでした。

まして投資の話など全く出てきません。

投資へ至るのは貯金できるようになった次の段階ということです。

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