「老後2000万円問題」もうは古い！本当に必要な老後資金は〇〇万円
どうも。『毎日が祝日。』いわいです。
今日はネットで見かけたこちらの記事から。
いまでは若者でも不安を抱えている老後資金。
私が20代・30代の頃は、老後資金に不安を抱えている人はここまで多くなかったように思います。
ターニングポイントは2019年の「老後2000万円問題」でしょうか。
あれ以来、最低でも2000万円は貯めなければならず、お金の不安が一気に日本中に広まった印象です。
しかし、今回の記事では、どうやら2000万円ではなく別の金額が提唱されているようです。
私たちが用意しなければならない本当の老後資金はいくらなのでしょうか？
最新データから導き出した“新基準”
今回の記事で新基準を導き出したのは、ファイナンシャルプランナーの高山一恵氏でした。
「あ、FPさんなのね」というのが率直な感想です。
今回の計算の基準となるのは、総務省の『家計調査報告』（2024年）です。
65歳以上の高齢夫婦世帯の平均収入が月25万3000円。
支出はそれを上回り、赤字額は3万4000円でした。
よって、この赤字が30年続くと、合計額は1224万円。
2000万円よりもはるかに少ない金額となりました。
それも当然です。
「老後2000万円問題」は、あくまでその年のデータを元に算出したものです。
年が変わればデータが変わり、算出される金額も変わるというカラクリです。
単身世帯の男性の場合はどうなる？
ただし、このデータはあくまで夫婦二人世帯のものです。
私のような単身世帯はどうなるのでしょうか？
実は、今回の記事では単身世帯の男性向けデータまで算出してくれています。
これは今までの記事ではほとんど見たことがありません。
そのため、非常にありがたいデータになっています。
算出のベースになるのは、先ほどの夫婦二人世帯で1224万円という数字です。
しかし、日本人男性の平均寿命は約81.09歳なのだから、老後が30年続くという前提自体が過大と言えるとしています。
そこで、老後を20年とした場合、1224万円の3分の2と考え、その額は816万円となります。
ただし、この数字もあくまで夫婦二人世帯の数字です。
24年の『家計調査年報』で、65歳以上の二人暮らしの支出に0.6を掛けると、単身世帯の支出と近似します。
よって、夫婦二人世帯の60%、つまり816万円の60%で、約490万円が単身男性における本当に必要な老後資金となりそうだと結論づけています。
2000万円と比較して、4分の1程度まで減額される結果となりました。
実際のところ、必要な老後資金はいくらなのか？
ここまで見てきたのは、あくまでデータを元にした計算上の数字です。
実際のところ、必要な老後資金はいくらなのでしょうか？
その答えは、「人による」という回答にならざるを得ません。
今回の490万円という結果は、平均のデータを元に算出された"参考値"にすぎません。
では、実際のところはと言うと、収入は人によって異なりますし、支出も人によって異なります。
そのため、実際に必要な老後資金は、各々が自分の数字で計算をしてみなければ分からないのです。
夫婦で1224万円、単身で490万円という数字は「2000万円」に比べれば少なく見えますが、これはあくまで平均的な暮らしを維持する場合の赤字額を基にした計算です。
旅行や趣味、医療費の増加など、個人のQOL（生活の質）を維持するために必要な費用は一切考慮されていません。
よって、老後資金は単なる平均値ではなく、あなたの「したいこと」の実現に必要な金額として捉える必要があるのです。
まとめ
以上『「老後2000万円問題」もうは古い！本当に必要な老後資金は〇〇万円』でした。
いかがでしたか？
本記事では、「老後2000万円問題」に代わる新たな老後資金の平均的な目安を紹介しました。
夫婦で約1224万円、単身男性で約490万円という数字は、不安を和らげるように見えるかもしれません。
しかし、これらは過去の平均値に基づいた単なる参考値であり、「この額で安心」と鵜呑みにすることは大変危険です。
平均値には、あなたの実現したい老後の生活や、想定外の医療費などは一切含まれていません。
老後資金の準備において、誰かの平均値に頼るという姿勢は今すぐ捨てるべきです。
いますぐご自身のライフプランを見直し、あなた自身の老後資金の"本当の数字"を計算し始めましょう！
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