【衝撃】ミドル・シニアIT人材の「働く上での不安」「働きたい年齢」
どうも。『毎日が祝日。』いわいです。
今日はネットで見かけたこちらの記事から。
年齢が上がるにつえ、仕事に対する不安も生じてきます。
まだ若い人にはピンと来ない悩みかもしれません。
今回は株式会社エイジレスが実施した「ミドル・シニアIT人材の働き方に関する意識調査2025」というアンケートの詳細結果がリリースされていたので、その中身をご紹介します。
IT人材に特化していますが、他の業界の人も参考になると思います。
今後働くうえでの不安は？
まず最初の質問は「今後働く上で不安に感じていること」についてです。
結果は以下のようになりました。
「将来の収入見通し（報酬水準の低下など）」が42.3%で最多となり、次いで「体力・健康面の不安」が39.4%、「働く場所や時間の制約」が31.3%と続いています。
私は早期リタイア希望ということもあってか、「将来の収入」はあまり不安視していません。
おそらく、よほどのことがない限り、リタイアまでは現行の年収を維持できると見込んでいます。
仮に減少したとしても、Youtubeチャンネルからの収入が発生し始めたため、多少はカバーできるという算段です。
「体力・健康面」は確かに不安ありです。
手術も行いましたし、最近は風邪をひきやすくなっているような感じで、体調を崩す機会が以前より確実に増えています。
3位の「働く場所や時間の制約」は、どういう意味なのでしょうか？
リモートワークやフレックスみたいなことなのか、ちょっと理解できていません。
個人的には不安視するようなことでもないような気がします。
年齢により異なる不安
この質問ですが、年齢別に調査結果を見ると、若干違いが生じていることが分かりました。
記事では「49歳以下」と「65歳以上」の2つが紹介されていましたので、結果を以下にご紹介します。
49歳以下は「体力・健康面の不安」が45.5%で最多となる一方、65歳以上は「最新技術へのキャッチアップ」が39.0%で最多となりました。
51歳の私は完全に「65歳以上」寄りです（苦笑）。
特にここ最近は、生成AIの登場により、これまで以上に変化が劇的に進んでいます。
そのため、最前線へついていくためには継続的な学習が欠かせません。
記事では「シニア層の学習意欲や職業継続意欲の高さもうかがえます」と考察が書かれていますが、実際は異なるように思います。
成長のための前向きな意欲ではなく、「ついて行くためには勉強せざるを得ない」という後ろ向きの人もいると思います。
「何歳まで働きたいか」は衝撃的な回答
次は「あなたは何歳まで働きたいと思いますか？」という質問です。
この調査結果がなかなか衝撃的でしたのでご紹介します。
「50～54歳」「55～59歳」と私と同様に早期リタイア志向の回答をした人は、わずか3.4%でした。
それに対し「60歳以上」の回答をした人の合計は83.8%でした。
皆さん、正気ですか？（苦笑）
もちろん誇りを持って働いていて、仕事が好きで、やりがいを感じているから仕事を続けたいという人もいると思います。
だとしても、年金の受給開始年齢である65歳以上でさえ67.9%もいるというのは、早期リタイア志向の私にとって信じられません。
では、先ほどの「学習意欲」も本気で抱いていたということ？
確かに、会社を辞めたら何もやることがない、という理由も一部あるとは思います。
また、フルタイム労働を望んでいるとも限りません。
それでも、私の想像できなかった回答で、私にとってはかなり衝撃的な調査結果でした。
「これからも働きたい」と思う理由
最後は「これからも働きたい」と思う理由です。
年代別に回答があり、50代・60代は要注目です。
50代の1位、60代の2位に「日々の生活費を得るため」という回答が入りました。
働き続ける理由は「経済的にやむを得ない」というもので間違いなさそうです。
その他では「社会との関わりを持ち続けるため」「仕事を通じてやりがいを感じたいため」「健康維持や生活リズムを保つため」が上位にラインクインしています。
この辺りは、年齢の上昇や会社を辞めることのリスク回避といった意味合いが感じられます。
確かに私もフルタイム労働でなければ、これらの理由であれば仕事をする前向きな理由として捉えられ、否定するつもりもありません。
それにしても、働くことに前向きな人が多く、早期リタイアを目指す層とは異なるものだと改めて痛感しました。
まとめ
以上『【衝撃】ミドル・シニアIT人材の「働く上での不安」「働きたい年齢」』でした。
いかがでしたか？
今回の調査で、ミドル・シニア人材の不安は「収入」と「健康」が中心でありながら、8割以上が60歳以降も働く意向という衝撃的な結果が判明しました。
これは「生活費のため」という経済的理由が根底にあることを示唆しています。
自身の「働く目的」や「経済的な現実」から目を背けず、長期的な視点でのキャリアプランやマネープランを見直す必要があるでしょう。
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