「家賃は手取り収入の30%」では高すぎてお金が貯まらない

FPが考える年収600万円の人の理想の貯蓄術』という記事を読みました。

お金の専門家であるファイナンシャルプランナーが考えたわけですから、それ相応のプランであるだろうと思い、読んでみました。

中身は独身を想定してのものでしたので、期待して読み進めてみました。

しかし、読み進める中で自分の中でいくつかの疑問が生じました。

そこで今回は、この記事から感じた疑問を記事にしてみました。

1.年収600万円なら月の手取りは約38万円

今回ご紹介した記事は、年収600万円の人を対象としたものでした。

年収600万円の手取りについては、当ブログでも過去に書いたことがあります。

当ブログでは約38万円と紹介しました。

ちなみに、今回ご紹介したFPの記事では約40万円と書かれています。

どちらにしても年収600万円は、平均年収を大きく上回っています。

しかも今回の記事では独身という設定ですから、浪費癖でもないかぎり、多少余裕を持った生活ができると考えられます。

2.年収600万円なのに年100万円も貯められないのはおかしい

今回の記事では、独身世帯の"理想の家計割合"として提案されていた各費目の支出の目安が紹介されていました。

この目安に疑問を感じました。

紹介されていた目安は以下のとおりです。

・家賃 手取り収入の25%-30%
・食費 手取り収入の10%-15%
・日用雑貨費 手取り収入の5%
・光熱費 手取り収入の3%-5%
・交際費 手取り収入の3%-5%
・雑費(新聞代・被服費など)手取り収入の5%
・通信費 手取り収入の3%-5%
・お小遣い 手取り収入の10%
・その他 手取り収入の5%
・保険料 手取り収入の3%
・貯蓄 手取り収入の20%

(引用元:https://media.moneyforward.com/articles/2709)

貯蓄は「手取り収入の20%」と書かれています。

手取り月収は40万円だと仮定すると、20%は8万円です。

8万円を12ヶ月貯めても96万円です。

ということは、年収600万円でも年間で100万円貯金できないことになります。

こんな低い設定でよいのでしょうか?

恐ろしく貯蓄の少ない設定です。

3.家賃が12万円は高すぎる

なぜ年収600万円にもかかわらず、貯蓄が100万円もできないのか?

その理由の一つは、家賃ではないかと考えました。

家賃の目安の割合は、25%から30%と設定されています。

もし30%なら、12万円ということになります。

家賃12万円とは、相当高くありませんか?

25%だとしても10万円です。

貯金することを目標としているのであれば、家賃に10万円以上支払うのは絶対に多すぎます。

得てしてファイナンシャルプランナーは、まず貯金するためには固定費を削りなさいという話をします。

しかし、固定費の中でも最も高くなりがちな家賃に相当な金額を費やしてもよいと言っていることになります。

これでは貯金できるはずがありません。

年収600万円で独身なのであれば、少なくとも1年間に150万円は貯金できなければいけません。

となれば、家賃は収入の20%、8万円までに抑えなければいけません。

そして、他の支出も抑えて、貯蓄は35%を目標にします。

すると、1ヶ月に14万円貯まりますから、1年間で168万円の貯蓄になります。

できれば200万円までいきたいのが本音です。

ちなみに僕の場合は、家賃は手取りの15%でやっています。

4.割合論は年収が高い人には当てはまらない

貯金をするためには、収入が増えても支出は増やさないことがセオリーです。

ところが、「収入の〇%」という割合論は、年収に関係なく常に一定で紹介されています。

割合論は、年収が増えれば支出も増えることになります。

本来であれば、年収ごとに適切な割合を示さなければいけないはずです。

しかし、年収に応じた各費目ごとの支出の割合は見かけたことがありません。

また、地域によっても異なるでしょう。

特に家賃は、地域によって大きく異なります。

この年収に応じた割合論は、都心部を想定しているはずです。

地方でこの家賃だと、どれほど豪華な部屋に住めるのかというくらいになってしまいます。

ですから、割合論はその数字に収まって入ればよいというわけではないことを理解しておかなければならないのです。

まとめ

以上『「家賃は手取り収入の30%」では高すぎてお金が貯まらない』でした。

ネットの記事で紹介される割合論は、万人に適したものではありません。

どちらかといえば、新卒のようなまだ若い人たち向けの割合になっていることが多いと感じます。

ネットの記事は、自分に適しているのかどうか見極める必要があります。

特に割合論はあくまで目安ですから、鵜呑みにはせず、参考程度にとどめておきましょう。