知っておくべき老後のお金の不安を解消する方法7選
どうも。『毎日が祝日。』いわいです。
今や8割の人が抱えているという老後の不安。
その中でもお金に関する不安を抱えている人が多いです。
そこで老後のお金の不安解消法をネットで調べてみると、まあいろいろと出てきます。
今回はその中から正統派からこんな方法も？という7つをご紹介してきます。
1.定年後も働く
老後のお金の不安を解消する方法1つめは「定年後も働く」ことです。
そんなに長く働きたくないと思う人も多いとは思います。
しかし、自分の体という人的資本を活かして収入を得ようと思えば、働き続けることが一番とも言えます。
健康面に問題なければ、仕事をし続けることが社会との接点も持ち続けられる意味でも良いことなのかもしれません。
2.年金の繰り下げ受給
老後のお金の不安を解消する方法2つめは「年金の繰り下げ受給」です。
年金は65歳から受給できますが、受給開始を遅らせることが可能です。
遅らせる最大のメリットは、受給できる金額が増えることです。
繰り下げると1ヶ月あたり0.7%繰り下げた期間に応じて年金額が増額されます。
現在は70歳まで繰り下げられますが、2022年4月から75歳まで繰り下げ可能となります。
仮に75歳まで繰り下げると本来よりも84％増額された年金を将来にわたって受け取れます。
ただし75歳まで繰り下げるということは75歳まで年金収入がなくてもやっていけるだけの資産を有している必要があります。
3.個人向け国債
老後のお金の不安を解消する方法3つめは「個人向け国債」ことです。
国債とは簡単にいえば国が発行する債券です。
個人向け国債は個人でも購入できる国債で、銀行や証券会社などで購入可能です。
最大のメリットは元本割れがなく、1万円から少ない金額でも購入できること。
最近は投資を推奨する声が大きくなっていますが、投資は怖いと考えている人が多いことも事実です。
投資が怖い人には元本保証の国債は適しているかもしれません。
ただしデメリットはリターンが極めて小さいこと。
銀行の預金金利よりはマシですが、大きなリターンは期待できません。
4.iDeCo（個人型確定拠出年金）
老後のお金の不安を解消する方法4つめは「iDeCo」です。
毎月決まった金額を積み立て、定期預金や保険、投資信託などの金融商品で運用する制度です。
積み立てたお金や運用益は、60歳になると年金や一時金として受け取れます。
メリットは積立金が所得控除の対象になり、運用益も非課税で節税効果が高いことです。
特に最近では金融所得税を増税する話が出始めていますので、運用益が非課税なのは大きいと言えます。
デメリットは60歳になるまで引き出せないこと。
年金や退職金の補助という意味合いの強い制度ですから60歳まで引き出せないのはある意味当然です。
お金を貯めようとしてもついつい引き出して使ってしまうような人にとっては、強制貯蓄の意味になりデメリットがメリットに変わります。
5.不動産投資
老後のお金の不安を解消する方法5つめは「不動産投資」です。
不動産投資の家賃収入は毎月入ってきますから安定収入につながります。
よって年金を補う収入として非常に有効な方法と考えられています。
節税面でもメリットがあり、高所得者層なら検討の余地があると考えられています。
デメリットは空室の場合は収入が発生しないこと。
また入居者がいても家賃滞納の可能性、さらに修繕費など維持費も発生します。
そして何より失敗したときの損失額が大きいです。
6.貯金
老後のお金の不安を解消する方法6つめは「貯金」です。
最も地味な方法ですが、確実とも言えます。
現役時代にとにかくお金を貯めておくべきです。
「老後資金2000万円」問題が2019年に大きな話題となりました。
一時は下火になりましたが、このところ再び目にする機会が増えています。
「2000万円なんて必要ない」と思っている人も多いでしょうが、実際に2000万円は持っていれば安心感が違うはずです。
7.支出削減
老後のお金の不安を解消する方法7つめは「支出削減」です。
実際に老後を迎えるにあたり、多くの人は現役時代と比較して収入減になるでしょう。
収入が少なくなれば支出をそのままにしておくわけにはいかないでしょう。
固定費を見直し、不要な支出をカットする。
一つ一つの費目をチェックすることで多くの人は結構な金額を支出削減できるはずです。
実は支出削減が老後資金の延命に最も効果があります。
まとめ
以上『知っておくべき老後のお金の不安を解消する方法7選』でした。
いかがでしたか？
最後にまとめです。
1.定年後も働く
2.年金の繰り下げ受給
3.個人向け国債
4.iDeCo（個人型確定拠出年金）
5.不動産投資
6.貯金
7.支出削減
老後のお金の不安は簡単に解消できないと思います。
何と言っても軸となるはずの年金がどうなるか分からないからです。
もはや公的な年金には頼れず「自助」するしかありません。
生活保護に陥りたくなければ現役時代からできるだけはやく老後を見据えた準備を進めておきましょう。
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