老後一人暮らしをしている人の年金額は平均いくら?必要な生活費も算出

老後一人暮らしをしている人の年金額は平均いくら?必要な生活費も算出

どうも。『毎日が祝日。』いわいです。

今日はネットで見かけたこちらの記事から。

老後の暮らしが気になる方へ、直近の一人暮らしのお年寄りのデータを参考に自らの老後の備えを考えてみたいと思います。

一人暮らしの年金受給者の年金額

得てしてこの手のデータは夫婦の者が多いです。

しかし私は独身なので一人暮らしのデータが欲しい。

もし一人暮らしのデータは見つけたらちゃんと取り上げていきたいと考えていました。

運よく見つけられましたので、早速ご紹介していきます。

まずは年金受給額から。

厚生労働省の「厚生年金保険・国民年金事業の概況(令和2年度)」によると、厚生年金受給者の平均年金月額は14万6,145円、 国民年金受給者の平均年金月額は5万6,358円となっています。年金の種類によって、受給額は大きく違うことがわかります。

私はサラリーマンですので厚生年金で見ると約14万円。

税金やらを納めると12万円程度が手取りとなるでしょう。

改めて少ない金額だと感じますが仕方ありません。

しかも、あくまで現時点でのデータです。

今後も徐々に減額されていき、手取りは10万円程度まで減ると予想しています。

一人暮らしの年金受給者の生活費

次に一人暮らしの年金受給者の生活費です。

総務省「家計調査 家計収支編 第6表 2021年 単身世帯」をもとにした表がありましたので転載します。

平均ですので一部は人によって大きな乖離が生じることになります。

乖離の代表格は何と言っても住居費ではないでしょうか。

家賃1万3千円は現実的にはありえなく、実際は0円か1万3千円よりはるかに大きな金額になると予想されます。

既に持ち家があると仮定して住居費を除くと119,386円。

先ほどの手取り12万円でほぼ無くなる計算です。

年金が減額され続け、逆に物価が上がり続ければおのずとどうなるか分かるはずです。

老後資金はいくら貯めておくべきか?

「老後資金2000万円不足問題」が叫ばれたのが2019年のこと。

すでに3年が経過しました。

あれから事態は大きく動こうとしています。

その理由は物価上昇です。

物価の上昇は支出の増加を招きます。

よって必要となる老後資金は先ほどの収入と支出の差額分となるはずですが、プラスアルファを考慮する必要が生じています。

人によってどの費目で支出が多くなり、どの費目は支出が少なくなりそうか、具体的な金額を予想して計算していくことになります。

収入のメインとなる年金は「ねんきんネット」で正確な数字を掴んでおくことが必須です。

年金も人によって金額が異なりますので、一般論や平均ではなく自分の数字で計算することが大事です。

ここでは仮に収入が年金だけだと1ヵ月4万円不足するとします。

これが100歳まで35年間だと1,680万円不足します。

生活費を計算したら、あとは特別費です。

代表格は介護費でしょう。

介護は下記のとおり、一人500万円。

生命保険文化センターが行った「生命保険に関する全国実態調査(2021年度)」によると、介護に要した費用(公的介護保険サービスの自己負担費用を含む)の平均は、月々8.3万円、一時的な費用(住宅改造や介護用ベッドの購入費など)の合計は74万円となっています。 また、介護を行った期間の平均は61.1カ月(5年1カ月)となっており、月々の費用をもとに試算するとトータルで507万1300円となり、一時的な費用も加えると581万1300円になります。

初期費用も合計すれば600万円程度というなかなかの金額が平均となっています。

他にも住宅の修繕、家電の買い替えなどいろいろな出費もあります。

ここまででおそらく3,000万円程度は不足する計算です。

老後資金2000万円不足問題は2000万円どころかむしろ拡大しています。

もし本当なら日本の未来はどうなってしまうのかと心配になります。

2000万円以上貯められる人など多くないのですから。

さらに国民年金なら老後資金はもっと多く必要になります。

3000万円貯めるためには一日も早く蓄財に着手したほうがいいです。

私は40代からすでに2000万円以上貯めましたので、40代になってからでもまだ間に合います。

まとめ

以上『老後一人暮らしをしている人の年金額は平均いくら?必要な生活費も算出』でした。

いかがでしたか?

老後資金は思いのほか必要となるかもしれません。

将来の年金と生活費は読みづらいところがありますが、ある程度の計算をして必要となる老後資金を計算しておいたほうがよいでしょう。

以下関連記事です。

老後資金の準備なら、まずは「老後にかかる支出の整理」からです。

老後資金は2000万円どころか5000万円必要との説があります。

老後資金は4000万円必要との説もあります。

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