潤いある生活が一転。元大手商社マンの慢心が生んだ老後破産の悲劇
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どうも。『毎日が祝日。』いわいです。
今日はネットで見かけたこちらの記事から。
老後に向けて蓄財を行い、十分と思われる老後資金を貯めたとしても老後破産の危機が訪れる場合があります。
今回の記事は、余裕のある老後の暮らしが一変してしまった事例をご紹介します。
とはいえ「幻冬舎ゴールドオンライン」ですからフィクションだと思いますが、戒めの意味では知っておいて損はないでしょう。
それで早速記事の中身を見ていきましょう。
元大手商社マンの潤沢な老後資産
まずは今回の記事の主役は田中一郎さん(仮名/68歳)です。
大手商社でサラリーマンをしていましたが60歳で定年を迎え、妻の智子さん(仮名/66歳)とともにリタイア後の生活に入りました。
田中さんは高収入だったため、公的年金を60歳から繰上げして受給しても、夫婦合わせて月額18万円を受け取ることができました。
さらに退職時に受け取った退職金2,000万円と、これまでの貯蓄4,000万円を合わせた合計6,000万円の資産を用意できていたのです。
また、再就職をしても収入が大きく減る未来が見えていました。
そこで、これだけの資産があれば老後を乗り切るのは十分可能と判断し、60歳でリタイアしたのでした。
時間があるから…ゴルフ、旅行、美食の楽しい老後
しかし、老後生活が始まるとこれまで仕事で娯楽を我慢していた分、老後はもっと楽しもうと旅行や趣味に積極的にお金を使い始めました。
記事を読む限り、使いっぷりが半端ないです。
夫婦でゴルフを再開し、週に1度はコースに出始めました。
夫婦でゴルフに行けば、地域にもよりますが、1回2万円はくだらないでしょう。
また、旅行好きの奥さんの希望で、国内外の旅行に年に3回は出かけるようになりました。
しかも1回の旅行で使う金額は、なんと50万円~100万円程度で、年間の旅行費用が200万円を超えるようになりました。
さらに食費もシニアの夫婦2人にもかかわらず月に15万円以上を使うなど、支出は気づけば年間で1,000万円近くになっていたのでした。
いくら老後資金が十分あるとはいえ、蓄えた資金は6000万円です。
6000万円あったはずの老後資金は、老後生活を5年終えたところで3000万円まで減少しました。
老後破産へのトドメとなった事件
夫婦で慌てて支出の削減に取り組み始めたものの、元来の浪費癖で支出を目立って減らすことができず、老後資金はさらに減少していきました。
そして定年退職から8年後、長年住み慣れたマイホームのリフォーム費用が発生しました。
築30年を超えた住宅は老朽化が進み、外壁塗装や水回りの修繕費用や、急な家電の故障での買い替え費用等も発生しました。
住宅の修繕で大きな支出が発生した結果、10年も経たずに6000万円あった老後資金は底を尽いてしまったのでした。
記事に出ていた田中さんの言葉は私の失笑を誘うに十分でした。
「あんなにお金があったのに、これほどまですぐに失くなってしまうとは……。もう前みたいに楽しく暮らせない」と、これから死ぬまで続く味気ない日々を想像し、一郎さんは悲しくて仕方ありません。
反省の色が全く見えないところに、この人の無計画さが伺えます。
老後破産の原因は「家計を見える化」してなかったから?
6000万円の老後資金を8年程度で使い切るとは、なんともすごい話です。
記事では田中さん夫婦の老後破産の原因を「収入と支出を見える化しないまま、無計画に老後を迎えてしまったこと」と指摘しています。
しかし、私は違うと思っています。
根本的な原因は、収入が大幅減になったはずの老後になって支出を大幅に拡大するという愚かな行動を取ったところにあるのです。
「見える化」したところで、支出を抑えられなければ何も始まりません。
まず、老後生活の大前提は「年金の範囲内で生活すること」です。
そして、老後資金に余裕があれば、その金額から1年に何万円の取り崩しが可能なのかを計算し、その金額を消化していくことになります。
もう一つの問題点は田中さんも負担が発生した「住宅の修繕費」のようなイレギュラーな支出です。
こればかりは計算することはできませんが、もし発生しても対応できるように一定の金額を予算として確保しておくべきです。
お金は使わないと価値がありませんが、使えば手元から無くなります。
お金がすべて無くなってからでは遅いわけで、いかに無くならないよう気を付けるかという単純な話なのです。
まとめ
以上『潤いある生活が一転。元大手商社マンの慢心が生んだ老後破産の悲劇』でした。
いかがでしたか?
老後はまず支出の抑制からというのが基本で、特別な支出を予期しておくことが大事だと考えています。
老後は仕事を引退し、それまでできなかったことをやるというのは理に適っています。
むしろ残りの人生を考えればやったほうがよいでしょう。
しかし、物事には限度があります。
自由な行動は保有している資産額内に収めなければなりません。
支出を管理できた上で、家計を見える化し、より詳細な予算管理をしていかなければならないのです。
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