あなたが見直すべきお金の常識や疑うべき貯金の通説6選

2021年6月7日

どうも。『毎日が祝日。』いわいです。

ネットや雑誌で貯金の特集をよく見かけます。

しかし記事を見ていると、「これで本当にお金が貯まるのだろうか？」と思うことがしばしば。

そこで今回は、あなたが見直すべき貯金の常識や疑うべき通説をご紹介します。

1.家賃は手取り収入の30％以内

疑うべき貯金の通説1つめは、「家賃は手取り収入の30％以内」です。

家賃は住まいを賃貸にしている人にとって、最も大きな支出となる可能性が高いです。

よって、貯金するためには家賃をいかに低く抑えるかが重要です。

「手取り収入の30％以内」なら十分低いと思われるかもしれません。

まだまだ社会人となってから間もない収入の少ない若手なら「家賃が手取り収入の30％以内」は絶対に守るべき最低限ラインだと思います。

しかし、これが30歳、40歳となり、収入が増えてきたらどうでしょう。

収入が増えても「家賃が手取り収入の30％以内」なら、家賃はどんどん上げてよいことになります。

貯金の鉄則は、収入が増えても支出を増やさないことです。

よって、収入の増加に応じて、手取り収入の25％以内、そして20％以内と割合を小さくしていく必要があるのです。

ちなみに月間30万円前後を貯金している私の場合、家賃は手取り収入の15％以内に抑えています。

支出を割合で論じる場合、どんな収入であっても同じ割合だと勘違いすると、結局貯金は増えないので注意しなければいけません。

2.家計簿をつける

疑うべき貯金の通説2つめは、「家計簿をつける」です。

究極的には家計簿は不要です。

なぜなら、貯金できる人は支出が少ないため、家計簿なしで支出を大まかに把握できるからです。

家計簿をつけなければいけない人は、そもそもお金を使いすぎていて、支出が把握できないから家計簿が必要になるのです。

それに、常にお金を使うために家計簿をつけ続けるのが面倒になり、継続できません。

つまり、家計簿をつける必要の無いようにお金を使う回数を減らすことが貯金につながるのです。

また、貯金できる人はクレジットカードをはじめとするキャッシュレス決済を利用するため、web明細などがあれば家計簿をつける必要がありません。

よって、キャッシュレス決済が使えないお店では買い物・飲食はしません。

貯金できる人は、行動が徹底しています。

どうしても家計簿をつけたい人は、マネーフォワードのようなサービスを利用すれば、全財産を一元管理できるため、家計簿をつける手間が省けます。

3.節約する

疑うべき貯金の通説3つめは、「節約」です。

貯金のために支出を削るといえば、節約のイメージが多くの方にあると思います。

しかし、細かい支出をいくら削っても、さほど大きな支出削減効果は得られません。

よく聞く話が水道光熱費の節約です。

こまめに電気を消したりとか一生懸命やったところで、大して節約できません。

それに対して今回1番目に挙げた家賃のように、毎月決まって発生する大きな支出を削減すれば、労力をかけずに圧倒的に大きな節約効果を生み出せます。

また、そもそも余計な買い物をしないようにすれば、それだけで支出は削減できます。

節約をするのではなく、支出を減らす仕組みを考えるのです。

そして、お金を使わないことを習慣化すれば、ケチケチした節約など不要です。

ただし、支出の削減に追われて、ストレスを溜め込んでしまっては何の意味もありません。

自分にとって最も心地よい支出額のラインを見つけ出すことが大切なのです。

4.保険に入る

疑うべき貯金の通説4つめは、「保険に入る」です。

はっきり言って、若い人に生命保険や医療保険は不要です。

独身にも保険は不要です。

お金持ちならもちろん保険は不要です。

健康な人ならば保険は不要です。

そもそも保険は、その仕組みとしてみんなでお金を出し合って、病気などで困った人にお金を渡して助けようという「相互扶助」の考え方です。

よって、大半の何も起きない人は損する仕組みです。

自信があれば保険に入らないで、貯金に回したほうが圧倒的にマシです。

もし病気になったとしても、日本には公的な健康保険制度があります。

公的な健康保険には「高額療養費制度」が存在しており、例えば年収が約370万～770万円ならば、月100万円の医療費だった場合、自己負担は月87,430円で済むのです。

ですから、無理して医療保険に入る必要はありません。

どうしても保険に入っておきたいならば、必要最小限度にとどめるべきです。

5.子どもが大学を卒業するとお金の貯めどき

疑うべき貯金の通説5つめは、「子どもが大学を卒業するとお金の貯めどき」です。

従来はお金の貯めどきは3つあり、「就職後の独身時代」「結婚してから子どもが小さいころ」「子どもの大学卒業後から退職まで」と言われてきました。

これは教育費・住宅資金が家計を圧迫することを示しています。

そして、子どもが大学を卒業すれば、教育費がひと段落することと、収入も年齢を考えればそれなりになっていると考えられるため、定年退職までの最後の追い込みでお金を貯められるという意味です。

しかし近年では婚期・出産が遅れ、大学卒業までに定年退職を迎えてしまう人も増えつつあります。

また、45歳以上を対象としたリストラを実施する企業も増え始めました。

45歳以上でも収入が増え続けるとは限りません。

したがって、子どもが大学を卒業するとお金の貯めどきがやってくる保証などどこにもないのです。

6.老後は年金だけで暮らせる

疑うべき貯金の通説6つめは、「老後は年金だけで暮らせる」です。

これは昨年巻き起こった「老後資金2000万円不足問題」で、日本の老後がもはや安泰ではないと気づかされたと思います。

もはや年金はあてにできません。

確かに「老後資金2000万円不足問題」で提示されたモデルは、ゆとりある老後を送ることが前提となっているため、支出がやや多かったのではないかとの指摘もあります。

ただ、今後私たちの世代が年金を受け取る頃には、夫婦二人で22万円ももらえなくなっていることでしょう。

また、物価が上昇し続けることも想定されますから、実質的な年金の価値はさらに低下します。

よって、老後を年金だけで生活していくのは現実的ではないと考えるのがよさそうです。

少なくとも過剰な期待はしないほうがよいと思います。

そのため老後資金はしっかり貯めておくべきです。

最後の最後は生活保護のお世話になる必要があるかもしれません。

まとめ

以上『あなたが見直すべきお金の常識や疑うべき貯金の通説6選』でした。

いかがでしたか？

以下まとめです。

貯金のために当たり前だと思うことを疑ってみるべきです。

他の人と異なる結果を残したいのであれば、常識を破るのは世の常なのです。