始まった日米株価「崩壊」、個人投資家に対する4つの助言
どうも。『毎日が祝日。』いわいです。
今日はネットで見かけたこちらの記事から。
株価の下落が始まり、株価下落時の対応に関する記事が徐々に増えてきました。
今回はその中の一つをご紹介します。
株式市場崩壊時の4つの投資助言
現在の株式市場は「崩壊」し始めたそうです。
「崩壊」という言葉が強いです。
そんな状況下に対して元外資系金融機関出身3人からの4つのアドバイスがこちら。
アドバイス1：損失の拡大を防ぐことがプライオリティ
アドバイス2：ディフェンシブ、最小分散投資
アドバイス3：長期の積み立て投資は継続
アドバイス4：崩壊なら絶好の買い場が来るはず
投資初心者にとっては非常にありがたいアドバイスだと思います。
参考にすべき非常に重要なポイントが書かれています。
短期から中期の投資に対するアドバイス
まずアドバイス1と2は短期・中期投資派に対するアドバイスです。
相場崩壊時はどん底をつかもうと思わないこと。「落ちてるナイフはつかむな」という格言は、ナイフをつかもうとして退場した人が多いからでしょう。崩壊時に、中途半端なナンピン、押し目買いはしないほうがいいでしょう。
コロナショックはすぐに戻り、さらに突き抜けましたが、あれは特殊な事情があったわけで、あれを標準と思わないほうがよいと思います。
これからもまだまだ下がる可能性があるわけで、無理に買いに走らないほうが損失を拡大せずに済むということらしいです。
機関投資家は、分散投資の観点から必ず株式ポジションは取らなくてはなりません。資産を守るためにできるのは、相場崩壊時には株式比率を下げるくらいです。
ただ、相場崩壊時には、個人には機関投資家と違い「株を持たないという選択肢」を戦略として持てますので、ディフェンシブや最小分散を考える必要はないかもしれません。
短期派の個人投資家なら一旦現金化して様子を見る、なんてこともできます。
資産を減らさないのが重要ということなのでしょう。
かのウォーレン・バフェットも「損しないこと」とルールを語っています。
長期の積み立て投資は継続
そして今回のアドバイスで重要なのが「長期の積み立て投資は継続」というアドバイス3です。
今までは比較的短期から中期の投資に対するアドバイスでした。長期の場合は別です。安い時こそ多く買えるドルコスト平均法が効くからです。
過去のS&P500の例では景気が底打つ5ヶ月前に買うのが一番のパフォーマンス。景気の下降は平均11ヶ月。1年後に41％、3年後に66％というスーパーパフォーマンスが出ています。これから景気が下降するとすれば、まだまだ買い始めるのは早いかもしれません。
ただ大底を当てるのは難しいので、長期積み立ては絶対に辞めないように。
やはり外資系金融機関出身者でも長期積立投資は継続することの重要性を説いています。
これだけ株価が下がると、せっかく始めた積立投資を辞めてしまう人が大量発生してしまいそうな気がします。
積立投資は下がったときにたくさん買えるわけですし、10年、20年先を見据えて投資を始めた人ならこの下落相場はむしろ今後へ向けたビッグチャンスとも考えられます。
まさにアドバイス4の「絶好の買い場」がやってくるかもしれません。
不安が大きいなら投資額の縮小を検討
私はこれだけの下落相場に面しても全然平気なのですが、投資を辞めようか検討する人は平気ではないということです。
平然としていられない人は投資している金額があなたのリスク許容度を超えていたことを意味しています。
これは上昇相場では気づけないことです。
下落相場に面したときこそ人の本質が現れます。
不安が大きいとストレスになりますから、投資する金額を減らすとかして対応するしかないでしょう。
全てを手放してしまうのは非常にもったいないです。
もし出口が近いのであれば非常に悩ましいのですが、ゴールがまだしばらく先なのであれば、手放さずに我慢するほうが良い結果が理論上は待っています。
自分自身の投資スタンスを見直すには良いタイミングなのかもしれません。
まとめ
以上『始まった日米株価「崩壊」、個人投資家に対する4つの助言』でした。
いかがでしたか？
私は今のところ全然平気なので、積立投資を辞める選択肢は全くありません。
開始時に設定したゴールがつみたてNISAの20年と重なりますから、あと17年ほど先になるからです。
この程度の下げで辞めるくらいなら最初から投資を始めないほうがマシです。
また、下がればたくさん買えるので、ある意味チャンスです。
いろいろと経験してきた結果、私のメンタルは普通の人よりは少し強くなっていたようです。
以下関連記事です。
貯金1000万円以下の人が投資で大損する前に絶対知っておきたい大前提をご紹介しています。
物価が上昇局面に入ったことを忘れるわけにはいきません。
下落局面でも積立投資を続けた結果、億り人の仲間入りを果たした人もいます。