世界トップ級の高齢リタイア国・日本で早期リタイアは実現可能か?

世界トップ級の高齢リタイア国・日本で早期リタイアは実現可能か?

どうも。『毎日が祝日。』いわいです。

今日はネットで見かけたこちらの記事から。

「ダイヤモンド・オンライン」に掲載された記事です。

新しい本の宣伝記事のようです。

確かに日本以外のことって全くと言っていいほど知らなかったので、せっかくですから取り上げてみました。


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日本は世界でもトップクラスの高齢リタイア国

記事には世界各国の通常の退職年齢(定年?)と実際に引退する年齢を比較したグラフが掲載されていました。

こっそり引用したのが以下のグラフです。

世界のリタイア年齢比較

このグラフを見ると、1位韓国、2位メキシコ、そして3位が日本でした。

3カ国とも実際の引退年齢が70歳オーバー。

逆にルクセンブルクやフランスなどの国は通常の退職年齢より早く退職している人が多いように見えます。

記事にもありますが、世界各国の年金制度の違いであったり、文化・考え方の違いもあるのでしょう。

それにしてもです。

日本人は働くことが好きなのか、働かざるを得ないのか。

近年は労働環境の改善が図られてきましたが、年間の総労働時間もかなり長かったと記憶しています。

これだけ働き続ける国にいると、「働かない」という選択をすることが「悪」と捉えられそうです。

日本で早期リタイアは実現可能か?

そんな日本で早期リタイアは可能なのでしょうか?

まず周囲の理解を得られなさそうです。

当然私も親には話してませんから、はたして理解を得られるかどうか。

実は今後のことを踏まえ、今年の年末年始の帰省の際に私のプランを伝えてくる予定です。

はたしてどのような反応を見せるのでしょうか?

そして、多くの人にとって最大の懸案事項は「お金」でしょう。

ポイントは年齢です。

年金の受給開始年齢は65歳。

それまでどう乗り切るかが一つ。

もう一つは受給できる年金額です。

この二つを考慮しなければいけません。

フルリタイアとなると相当の金額が必要になるでしょうが、セミリタイアなら一定の労働収入を得るためハードルが下がります。

ちなみに私はセミリタイア志向なので、会社を辞めて、地元に戻り、何かしらの労働を週3日おこない、週4日休むのが理想です。

万が一、良い仕事が見つからなかった場合は年金受給開始年齢までは生活を切り詰めていくしかありません。

年金制度があって良かった

記事の中には以下のような一節がありました。

それでも全体として、こうした年金制度は意図した役割を果たしてきた。すなわち、もっとも貧しい層の高齢者の生活水準の向上だ。アメリカでは、1935年に社会保障法が制定されたその前年、高齢者の半分以上が自力では生活できない状況にあった。アメリカでは財政的に保守派のピーター・G・ピーターソン財団でさえ、社会保障年金制度がなければ、アメリカの高齢者の3分の2はいまだに貧しかっただろうと認めている。人口高齢化の世界的な広がりを議論する際には、この点を忘れてはならない―高齢者向けの年金制度がない地域に暮らす高齢者は、長生きして幸運に恵まれたとは言えないかもしれないのだ。

日本国内において、年金制度はいろいろと言われ、一部からは叩かれています。

しかし、もし年金が無かったらセミリタイアは難しかったでしょう。

私の想定では、年金受給前の想定労働収入より年金額のほうが多いのです。

そして年金を受給開始すれば、もはや働く必要のない計算になるのです。

これほど助かる制度はありません。

おそらく世の中の多くの人は、老後に向けて自力で資産形成などできません。

それは金融資産の少ない人が圧倒的に多いことからも分かります。

そんな多くの国民を救ってくれるはずの年金制度に不満を言うのはどうかしてます。

もちろん、少子高齢化社会の到来はだいぶ前から分かっていたことなので、制度改革をおこなっておくべきだったとかの意見はあるでしょう。

それは私も思います。

だからと言って廃止しろとは思いません。

廃止されたら困るのは明白です。

早期リタイアは、実現できるなら実現したいと思う人は多くいるでしょう。

しかし20代や30代での早期リタイアはいかがなものでしょうか?

サラリーマンでもいろいろな経験は積めますし、何より将来の年金が減る可能性が高いです。

せめて40代後半以降のリタイア実現を目指すのが現実的な選択肢なのではないかと個人的には思っています。

40代後半以降であれば、それまでに至る資産形成次第で早期リタイア(セミリタイア)は十分可能なのではないでしょうか。

まとめ

以上『世界トップ級の高齢リタイア国・日本で早期リタイアは実現可能か?』でした。

いかがでしたか?

日本でも結局のところ「その人次第」で早期リタイアは十分可能です。

それにしても、生きがいのために長く働くのは理解できますが、お金のために働くのは避けたいものです。

だからこそ資産形成は重要なわけで、一定以上の資産を築いておくと「早期リタイア」という選択肢を用意できるのです。


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