老後の生活費と貯蓄額を考える上で重要なライフスタイル優先順位5選
どうも。『毎日が祝日。』いわいです。
今日はネットで見かけたこちらの記事から。
「日刊ゲンダイデジタル」の記事です。
老後資金を考える上で重要なポイントを紹介しています。
それでは早速記事の中身を見ていきましょう。
老後資金を左右する「医療費」の実態
記事では老後の暮らしにおける「支出」について紹介されています。
実際の高齢者の声として以下のように書かれていました。
「50代、60代夫婦の生活費支出は、子供が成人して独立すれば減ります。ほっとする半面、今度は自分たちの医療や介護費など、健康関連での支出が増えていく。これは独身者も同じですよ」
医療費についても人それぞれ。
極めて健康な人もいれば、定期的に通院を要する人もいるでしょう。
私の場合、2022年は一度も通院することなく過ごすことができました。
しかし今後も通院することなく過ごせる保障などありません。
むしろ通院の回数が増えるほうが当たり前。
ぶっちゃけ、すでに手術を要するリスクを抱えていることも自覚しています。
記事では医療費の実態についてのデータも紹介されていました。
厚生労働省の「医療費の動向」（19年）を見ると、50代後半の1人当たり年間医療費は30万円だ。これが70代前半では60万円、同後半では78万円、80代前半で93万円になり、同後半からは100万円を超える。
保険適用で、実質的な負担は1～3割だ。だが、老いるにつれて、年間10万～30万円の医療費支出が確実に生じる。
これまでは発生しなかった支出が年間で10万円から30万円も発生するとなると、これはなかなかの痛手です。
もちろん「平均」ですから、高い人たちの金額によって引き上げられているのは間違いありません。
ですが、運が悪ければ実際に高い医療費の支出が発生します。
この辺りは自身の健康状態が非常に重要となってきます。
老後資金を考える上で重要な「ライフスタイル」
では、ここからが本題。
老後資金を考える上で「ライフスタイル」が非常に重要になってきます。
今回の記事では以下の順番で考えるべきだと提案しています。
①健康状態はどうか
②夫婦か、独身か
③持ち家か、賃貸か
④住んでいるのは都市部か、地方か
⑤生涯現役か
ここまで見てきたように、健康状態は非常に重要です。
健康に問題があれば、医療費がかかります。
よって老後資金は多めに見積もっておかなければいけません。
そのほか②から⑤まで挙げられています。
独身の私にとって最大の関心事は「③持ち家か、賃貸か」になるでしょうか。
結論は「持ち家」になるのですが、焦点は「いつ・どこに」家を買うかです。
それが「④住んでいるのは都市部か、地方か」に関係します。
住宅購入費用をできるだけ安く抑えるために地方都市に家を買う予定を立てていますが、実際には購入できておらず、まだまだ予断を許しません。
「⑤生涯現役か」については、全く働き続ける気はありません。
あくまで時間潰し、健康のために週1から2日働ける機会があるなら働くかもしれないという程度です。
このように、自身はどのような老後を送ろうと考えているかに応じて老後資金をどれだけ用意する必要があるかを計算してみるべきです。
老後資金を読みづらくする「物価高」
ただし。
昨今、老後資金の計算を非常に難しくしている要素が「物価高」です。
特に直近の電気代の高騰は驚いた人が多いかもしれません。
また、食品も毎月のように値上げのニュースが飛び交っています。
物価高は支出増を招くわけで、おのずと必要になる老後資金は増加します。
物価がどれだけ上昇するかによって「老後資金2000万円問題」がどこまで拡大するかが変わってきます。
ただ、物価高も今後の予想がしづらく、どこまで上昇するかは分かりません。
少なくとも、物価上昇は続くという想定だけはしておくべきでしょう。
年金は減り、物価は上がる。
これからの老後はかなり厳しいものと捉え、準備をしておくに越したことはありません。
まとめ
以上『老後の生活費と貯蓄額を考える上で重要なライフスタイル優先順位5選』でした。
いかがでしたか？
いろいろと述べてきましたが、長い老後を想定できるのは健康あってのものです。
長く生きる想定だから老後資金が不安になるわけです。
また健康でなければ、長生きしても人生を楽しめないでしょう。
その意味では、現役時代から健康に留意しておくことが第一です。
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いくらお金があっても老後の不安は尽きないものです。
せっかく貯めた老後資金を多くの人は使わずに亡くなっている実態をご紹介しています。