どうしても45歳までにFIREしたい人に向けた5つのアドバイス
どうも。『毎日が祝日。』いわいです。
今日はネットで見かけたこちらの記事から。
ここ最近紹介頻度の多いビジネス・インサイダーからです。
アメリカだからか、いまだにFIREの記事は一定のペースで掲載されています。
今回はアメリカのファイナンシャルプランナーから、45歳までにFIREしたいならどうすればよいかのアドバイスが集まっています。
1.職場の福利厚生をフル活用する
まず1つめは「職場の福利厚生をフル活用する」ことです。
｢福利厚生には膨大な価値があるのに、多くの従業員はそれを十分に活用せず、ほったらかしにしている｣とトーマス氏は言う。｢職場の福利厚生は最大限利用するといい。特に、健康保険制度や企業型確定拠出年金などは｣
何かあまりピンと来ないところがありますが、アメリカならではの事情があるようです。
実は平均的なアメリカ人労働者の報酬の約3分の1は福利厚生の形で提供されているとのこと。
では日本だとどうでしょう。
例えば家賃補助とか。
会社の近くに住めば、月額いくらとか支払ってくれる会社があります。
家賃は支出の大きな割合を締めますから、制度があるなら利用しない手はありません。
あとは財形貯蓄制度とか。
ただ、財形貯蓄制度はいまや「貯蓄から投資へ」の時代です。
これからの時代には適さないかもしれません。
2.出費を徹底的に管理する
2つめは「出費を徹底的に管理する」ことです。
トーマス氏も、40代でリタイアしたいのならリタイア前もその後も支出をしっかり管理することが重要だという。
｢毎日銀行アプリばかり見て過ごすという意味ではなく、むしろ、利用している銀行が新たな手数料などを導入したらすぐに対処するということだ｣とトーマス氏は言う。｢また、予算を厳守して計画どおりに支出するということでもある｣
支出管理はFIREというか資産形成においては必須ですよね。
何にお金を使っているのかを把握する。
予算内に支出を抑える。
当たり前のことなので「早くFIREしたい」云々ではないことを理解しておくべきです。
3.税制優遇口座でできる限り多く
3つめは「税制優遇口座でできる限り多く」です。
｢時間と複利効果は、やがて大きな資本成長をもたらす。それを税制優遇のある口座で行なえば、成長に伴う税金の影響を減らすことができる｣
一瞬何のことか分かりませんでしたが、日本ならNISAとiDeCoのことだと思えばよいでしょう。
60歳まで引き出せないiDeCoとNISAの限度枠一杯に投資する。
よって支出を減らして、投資に回す原資をどれだけ増やせるかが重要です。
ただし45歳までにFIREするなら、さらに通常の特定口座で投資しないと足りないでしょう。
4.明確な計画を立て、それに従う
4つめは「明確な計画を立て、それに従う」ことです。
｢何もせずに45歳でリタイアすることはできない。ゴールに辿り着くための具体的な中間目標と行動が必要だ｣とカザケウィッチ氏は言う。｢45歳で退職するために必要な資金を理解することで、年間の目標貯蓄額を達成するための戦略を立てやすくなる｣
計画を立てて行動するのは、目標を達成するためには必須と言えるでしょう。
45歳までにFIREしたいなら、45歳時点でいくらの資金を貯めておきたいのか金額の目標は立てられるはず。
その目標に向けて毎月いくら積み立てていけばいいかは計算できます。
しかし若い頃の給料で足りるかどうかと言われれば、足りないことが多いのではないでしょうか。
よって次のアドバイスに続きます。
5.昇給分を貯蓄する
5つめは「昇給分を貯蓄する」ことです。
｢昇給分の大半を貯蓄すれば、2つの効果がもたらされる。1つは、資金が増えるので、運用によって時とともに資産が成長するということ｣とウォルシュ氏は言う。｢2つめは、出費の増加を抑えられるので、退職後に生活水準を維持するために必要な資金が少なくて済むということだ｣
早くFIREしたいのであれば、投資に回す資金を増やすのが必須です。
よって昇給分を貯金（投資）するのは当然のアドバイスと言えるでしょう。
投資額が増えれば増えるほどFIREが近づきます。
まとめ
以上『どうしても45歳までにFIREしたい人に向けた5つのアドバイス』でした。
いかがでしたか？
最後にまとめです。
1.職場の福利厚生をフル活用する
2.出費を徹底的に管理する
3.税制優遇口座でできる限り多く
4.明確な計画を立て、それに従う
5.昇給分を貯蓄する
至極まっとうなアドバイスが並びました。
ただし注意点はあくまで資金的な話ばかりである点です。
「FIRE卒業」した人たちは"やりがい"を見失い、会社に戻っています。
準備すべきはお金だけではないことは理解しておきましょう。
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