【保存版】100歳まで貯金キープ！お金で絶対損しない7大鉄則
どうも。『毎日が祝日。』いわいです。
今日は楽天マガジンで見かけた雑誌『プレジデント』の記事からです。
今回のプレジデントでは『ひとりで生きる「老後戦略」』と題して、独身者向けに人生100年時代をどう生き抜くかが特集されています。
今回は気になる老後戦略の記事の概要をご紹介します。
←こちらのクリックをお願いします。
老後のお金で絶対損しない7大鉄則
まずは100歳まで貯金をキープできるように「お金で絶対損しない7大鉄則」からご紹介します。
記事の中で紹介されていたのは以下のとおりです。
1.定年後の収入アップ
定年前に転職！年収減でも70歳まで働ける会社ならトク
2.もらえる年金アップ
75歳まで待てば84%増！長生き前提ならMAX繰り上げ
3.生活費コントロール
スマホとサブスク！カットは健康の害のない支出から
4.病気リスクの回避
がん保険と就業不能保険を！保険料は月収の4～5％で
5.自分の認知症対策
任意後見人がマスト！プロでも素人でも「一回り年下」で
6.持ち家・賃貸の選択
賃貸も合理的！超高齢でも拒まない物件がちゃんとある
7.親の介護へのスタンス
離職はNG！介護に専念しても、実はできることが少ない
1つめの「転職」は短期的な年収より長期的に働ける期間を重視したらどうかという提案です。
個人的には「なるほど」と思いました。
2つめの「年金の繰り下げ受給」は賛否両論あるというか、否のほうが多いように思います。
65歳以降も働くことを前提とするならば、75歳までとは言わずとも、働かなくなるまで受給開始を繰り下げれば年金額を増やせますからオトクと言えます。
3つめの「支出の削減」は固定費からという王道戦略です。
老後に限らず今からでもできます。
4つめの「保険」については必要最低限度の保険で済ませるべきという提案です。
5つめの「認知症対策」は任意後見人についてです。
これは私も要検討事項ですが、現時点では当然のことながら何も考えていません。
6つめの「住宅」については賃貸の選択肢もあるという提案です。
毎月一定の支出が発生しますから、トータルで見て持ち家との支出を比較して、どちらかよいか検討すべきです。
7つめの「親の介護」は、介護のために離職したところで、四六時中つきっきりで何かをするわけでもありませんし、できることも実は少ないので、就業し続けた方がよいという話です。
老後について深く考えてなかった人はもちろん、考えていた人にとっても自分の中には無かった気づきを与えてくれる可能性があると思います。
ただし、あくまで大前提としては「一般人向け」の記事です。
FIREやセミリタイア、早期リタイアを目指そうという人向けではありません。
実はいろいろな種類がある老人ホームの選び方
独身の人の中には将来は老人ホームに入居しようと考えている人も少なくないかもしれません。
私自身はあまり考えたことがないのですが、そんな私にも参考になりそうな「老人ホームの選び方」なる記事もありました。
記事を参考に表を作成しましたが、一口に老人ホームといっても実はいろいろな種類が存在することを改めて知りました。
| 施設の種類 | 要介護度 | 入居費用 | 月額費用 |
| 特別養護老人ホーム | 要介護3以上 | なし | 5万～15万円 |
| 介護老人保健施設 | 要介護1以上 | なし | 6万～17万円 |
| 介護医療院 | 要介護1以上 | なし | 6万～17万円 |
| グループホーム | 要介護2以上 | 0～100万円 | 12万～18万円 |
| 介護付き有料老人ホーム | 要介護1以上 | 0～1億円 | 10万～40万円 |
| ケアハウス | 自立～要介護1以上 | 0～数百万円 | 8万～20万円＋介護費 |
| サービス付き高齢者向け住宅 | 自立～要介護1以上 | 0～数十万円 | 8万～20万円＋介護費 |
| 住宅型有料老人ホーム | 自立～認知症中程度 | 0～1億円 | 10万～40万円＋介護費 |
現状8種類も存在する老人ホームですが、入居費用と月額費用の参考額も紹介されております。
この金額を見る限り、それなりの資産と受給できる年金がない限り、入居は厳しいように思います。
老人ホームへの入居を検討している人は今からすぐにでも資産形成を始めるべきでしょう。
いざというとき「助けてくれる人・相談できる人」
続いて個人的に気になったのは、いざというときに「助けてくれる人・相談できる人」という企画です。
老後に関して誰に何を相談すればよいのか分からない人も多いかと思いますので、ここで紹介しておきます。
七福神に例えて紹介されております。
1.転職エージェント
自分のキャリアを客観的に分析してくれ、年齢や業界に応じた適切な年収の相場を教えてくれる。
2.保健師
地域包括支援センターの一人。保健指導を行い、介護予防の助言をくれる。
3.主任ケアマネージャー
地域包括支援センターの一人。介護サービス事業者と連携し、ケアマネージャーとケアプランを策定する。
4.社会福祉士
地域包括支援センターの一人。地域の関連機関と連携し、高齢者の安否確認や見守りを行う。任意後見人になれる。
5.かかりつけ医
体調の変化や病気・怪我などを真っ先に相談する相手。近年は訪問診療を積極的に取り組む医師も増えてきている。
6.司法書士
任意後見人になれる。成年後見を請け負う事務所が多く、事例を豊富に持っているのが特徴。
7.弁護士
任意後見人になれる。報酬は司法書士と比較すると高い。金銭トラブルなどで起こる裁判にも対応できるため、資産が多い人にお勧め。
私自身は特に「地域包括支援センター」とかさっぱり分かってないです。
全国に5,300あるらしいので調べてみたら私の地元のド田舎にもありました。
特に一人で老後を暮らすことが確定している私からすると、事前に把握する上では非常にありがたい記事となっています。
どちらかというとリタイア志向が強いため転職エージェントのお世話にならないとは思いますし、弁護士も費用面を考えると難しいかもしれません。
しかし、前提として知識が無ければこれらの職業の人たちが選択肢にすら入らないでしょうから、あらかじめ知っているだけでも十分プラスに働くように思います。
まとめ
以上『【保存版】100歳まで貯金キープ！お金で絶対損しない7大鉄則』でした。
いかがでしたか？
老後のお金に関して不安のある人にとっては非常に参考になる点の多い記事のように思いました。
電子マガジンの場合、保存しておくことができませんから、紙の雑誌を買って保管しておいてもよいかもしれません。
気になる方は書店に足を運んでみてください。
以下関連記事です。
貯めても、貯めても尽きない老後のお金の不安に対し、禅の世界からの回答です。
https://likeaferiado.com/2022/01/24/rougo-fuan-zen-kotae/今後はまるで工場のような「老人ホーム」が増えていくと指摘した記事です。
多くの人が抱える老後のお金の不安を解消する方法を紹介しています。
