老後資金はなぜ4000万円?未来のお金に備えるシンプルな方法3選

どうも。『毎日が祝日。』いわいです。
今日はネットで見かけたこちらの記事から。
2000万円という目標を掲げていたはずの老後資金が、最近ではその倍にあたる4000万円という数字で語られることが増えました。
これほどの差を見せられると、これまでの老後のプランに迷いが生じるのも当然です。
従来のやり方のままでは資産形成が上手くいかない原因が、私たちの知らないところで発生しています。
なぜ老後資金は4000万円必要と言われ始めたのか、そして今の生活の満足度を落とさずに老後資金を準備するステップをまとめました。
老後に漠然とした不安を抱えている人や老後資金をこれから貯めなければと考えている人は、ぜひ最後までお付き合いください。
老後資金は4000万円必要になる理由
なぜ2000万円ではなく4000万円と言われるようになったのか、その背景には近年の物価上昇があります。
2019年に提示された2000万円という数字は、物価が変動しないという前提のもとで単純に計算されたものでした。
しかし現実にはここ数年で身の回りの品の値段が大きく上がっており、生活費の負担は確実に増しています。
特に現在若い世代の方々が数十年後に引退を迎える頃には、さらに物価が進んでいる可能性が十分にあります。
海外の事例を見ても、長期間のうちに物価が2倍近くになる事例は珍しくありません。
そのため、将来のお金の価値が目減りすることを見越して、目標額を4000万円に引き上げて考えておく必要があるのです。
老後(未来)に備える3つのステップ
この物価上昇に対抗しながら将来に備えるためには、3つの手順を意識していく必要があります。
1つ目のステップは、若い世代は3つのお金の課題をバランス良くクリアしていくことです。
老後の目標額を達成するためには、投資の運用益だけに頼るのではありません。
まずは、キャリア形成で給料を増やす「稼ぐ」、次に節約でムダを省く「削る」があります。
そして貯めたお金で投資を行う「貯める・増やす」、この3つをバランスよく組み合わせることが重要になります。
2つ目のステップは、NISA貧乏になってはいけないということです。
投資額を最大化させるために、例えばランチをシリアルバー1本にするような極端な節約をして、人生の楽しみを犠牲にするのはおすすめしません。
自分の中で楽しむための基準を作り、趣味や生活に適度な予算を確保することが大切です。
3つ目のステップは、NISAやiDeCoをフル活用して増やすことです。
現在の物価上昇率に対して銀行預金金利は低すぎるため、ただ口座に預金しておくだけでは資産の価値が目減りしてしまいます。
こうしたインフレに対抗するためには、税制優遇が受けられるNISAや、所得税と住民税の軽減効果が大きいiDeCoをフル活用して資産形成を行うべきです。
4000万円は達成できるのか?
4000万円という大きな金額も、時間を味方につけることで現実的な目標に変えることができます。
例えば、毎月2万円を30年間、年利4.0%で運用しながら積み立てていくと、元本と運用益を合わせて約1388万円になります。
ここに会社からの退職金などが加われば、かつての目標である2000万円を超えることは難しくありません。
さらに将来的に収入が増えた段階で毎月の積立額を少しずつ増やしていけば、最終的に4000万円という目標にしっかりと届く計算になります。
最初から無理な金額を設定して諦めてしまうのではなく、少ない金額からでも着実に継続していくことが結果につながります。
そういう私はどうなのか?
私の場合は、すでに金融資産が7000万円を超えており、8000万円に到達するのは来年との予定が立っています。
そのため、4000万円など軽くクリアして余裕であるはずですが、実はそうでもありません。
私は早期リタイア希望者のため、今後は資産が減少していくフェーズに突入するからです。
いかに年金の受給開始までの資産を残すかが勝負となります。
ただし、残しすぎれば「人生の思い出作り」がはかどっていないことになるでしょう。
使いすぎれば、残りの人生に経済面の不安が生じます。
そのため、微妙な立ち位置にあると考えています。
65歳時点で最低でも5000万円程度は残しておきたいと考えていますが、どうなるでしょうか。
机上の計算と現実は異なることを理解していますので、何が起きるかはその時になってみないと分からないというのが正直なところです。
まとめ
以上『老後資金はなぜ4000万円?未来のお金に備えるシンプルな方法3選』でした。
いかがでしたか?
これからの時代は物価の上昇を前提として、自分自身の資産を守り育てていく必要があります。
4000万円という高いハードルを前にして、最初から無理だと決めつけて諦めてしまうのは非常にもったいないです。
家計のバランスを整えたり、税制面の優遇制度を取り入れたりして、早くから小さな一歩を踏み出すことで十分に準備を進めることができます。
これからの生活の充実感や楽しみも同じように大切にしながら、将来の安心に向けて今できることから少しずつ行動を起こしていくと良いでしょう。
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