東京五輪後の不動産価格は本当に下落するのか？ 噂を徹底検証してみた

2021年10月29日

どうも。『毎日が祝日。』いわいです。

今日はネットで少し前に見かけたこちらの記事から。

オリンピック後の不動産価格は個人的に気になっていました。

ちょうどいいタイミングで記事を見つけたのでご紹介していきます。

不動産価格が決定される3つの要因

不動産価格というのはどのようにして決定されるのでしょうか？

私は不動産投資にも手を出さず、これまで不動産との縁は浅く、知識もほとんど有しておりません。

そこで記事を参考にすると、不動産価格の決定には3つの要因があることが分かりました。

1.GDPなどの経済成長が見込まれるかどうか。

2.人口増加が見込めるかどうか。

3.インフラ整備の余地があるかどうか。

なるほど、経済成長、人口増加、インフラ整備の3点だそうです。

うん、納得がいく3つです。

理由は記事にあるとおりです。

経済成長によってインフレ傾向になっていくと、インフレヘッジとして不動産にマネーが向かいますし、人口が増加すれば住宅需要が増え、これも不動産価格を押し上げる要因となります。

そして、人口の増加と共に道路や公共交通機関などの街づくり的なインフラ整備がされるので、さらに土地の価値は高まるわけです。

つまり、この3つの要因がセットになると、不動産価格は必ず上昇していくということになります。

東京オリンピック後の不動産価格はどうなる？

では東京オリンピック後の不動産価格はどうなるのでしょうか？

記事の著者によるとまだまだ上昇を続けるという予測になっています。

まずは、アベノミクスを強力にバックアップしてきた日銀の黒田総裁の任期が2023年まで続きますから、これまでの金融緩和は少なくとも2023年まで継続されるでしょう。

この流れは、マネーが不動産に向かう余地がまだあるということに他なりませんから、政策的な視点から言えば不動産価格の上昇余地はまだあると言えます。

今後は新型コロナウイルスによる自粛が徐々に解かれていき、自粛にストレスを溜めていた人たちが一気に消費へと向かうので、これもGDPを押し上げる要因になると思います。

まず1については経済成長の可能性があるとのことです。

次に、人口の観点から言えば、東京都心部では2045年ごろまでは人口増加が続いていく予定ですし、首都圏のリモートワークも定着してきていますので、住宅需要も堅調に推移していくことが予測されます。

インフラ整備については、都市部はかなり成熟してきてはいるものの、リニア新幹線の開業が2027年以降に予定されているなど、東京の経済力はますます高まっていくと思います。

以上のように見ていくと、首都圏の不動産価格はまだ上昇する材料しか見当りません。

2についても人口増加が続くとのことですし、3についてもリニアの例が挙がっていますが、これはあくまで東京を中心とした話。

地域によって話は変わってくるようです。

一方で、人口減少が加速する地方の不動産価格の上昇余地はほとんどないと思います。今後4～5年を考えてみると、日本では都市部の不動産価格のみが強気に推移していくと思います。

もちろん、都市部の不動産価格が強気だといっても、日本全国で強気かと言われればそんなことはありません。地域によって差が出てきますので、その辺りは個別に評価していく必要があるでしょう。

やはり首都圏以外の地方となってくると人口減少する地域が多いので、不動産価格が上昇するとは限りません。

東京はまだまだ上昇しそうな雰囲気の記事となっておりました。

私は首都圏を離れる公算が高くなっていますので、不動産価格の下落を気長に待ちたいと思います。

不動産市場の本当の狙い目はパリ五輪以降？

ただし家を購入するのはまだまだ先の話です。

仕事を引退する頃に「終の棲家」として中古一戸建てを購入予定です。

予定では12年後くらいです。

その頃に私が家を買おうとしている地域の不動産価格が現状と比較してどうなっているかが問題です。

地方の状況を考えると「下落」しているような気がします。

そもそもオリンピックが終わったのは8月です。

まだ2ヶ月しか経っていません。

長期的に見ていく必要があるでしょう。

東京も人口が増えるとは言うものの、高齢者の割合も増加していきます。

はたしてどうなることか。

その答えは数年後分かります。

まず一つの目安は3年後のパリ五輪になるでしょう。

まとめ

以上『東京五輪後の不動産価格は本当に下落するのか？ 噂を徹底検証してみた』でした。

いかがでしたか？

検証というほどの検証ではなかったような気はしますが、地方の不動産価格は地方による事情が異なるようです。

当然の結論かと思いますが、一方で東京が上昇を続けるとの見立ては個人的には意外でした。

実際の不動産価格がどうなるか、直接的には無関係ですが、情報は追いかけてみたいと思います。

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