資産1.2億円で早期退職→1年後、元部下に泣きついた58歳男性の末路

どうも。『毎日が祝日。』いわいです。
今日はネットで見かけたこちらの記事から。
資産が1億円を超えたら、あなたは仕事を続けますか?
年齢や家族構成など、様々な条件にも左右されますが、「仕事を辞められるかな?」と早期リタイアが多少なりとも頭をよぎる人が多いのではないでしょうか。
今回は幻冬舎の「THE GOLD ONLINE」に掲載された、58歳男性の早期リタイアの記事です。
58歳なら十分逃げ切れそうなものですが、タイトルからして上手くいかなった模様です。
一体何が起きたのでしょうか?
「勝ち逃げできると信じて、55歳で退職した」
今回の記事の主役は、都内在住の元サラリーマン・小山和広さん(仮名・58歳)。
一部上場企業で30年以上勤め、部長職として最後の3年間を勤め上げたのち、2022年に55歳で早期退職を選びました。
その時の資産は、退職金が3000万円、株や投資信託、企業DCなどの合計が約9000万円、合わせて1億2000万円もの資産を築くことに成功していました。
小山さんは「老後資金は1億円必要」といった情報を信じ、「自分はもう逃げ切れる」と判断したそうです。
確かに1億円もあれば、55歳ともなれば、年金の受給開始まで10年ですから、十分逃げ切れそうな気がします。
ところが、小山さんの自由な生活は、わずか1年足らずで破綻します。
破綻危機の原因は、まさかの理由
小山さんの生活に一体何が起きたのでしょうか?
理由は単純で、"浪費"でした。
「会社勤め時代は家計が自然と引き締まっていたんですが、時間ができると外食や旅行、買い物が増えて。1ヵ月20万円で生活するつもりが、実際には30万円かかる月もありました」
支出が想定の1.5にもなる月があったそうです。
ただ、記事を読む限り、そこまでの危機に瀕しているとは思えません。
年金の受給開始までにいくら残しておく計算だったのでしょうか?
実は、その年金が大誤算でした。
「会社員時代の見込みでは、60歳から特別支給の厚生年金がもらえると思い込んでいたんですが、自分の生年だと“報酬比例部分”の支給開始は65歳からなんです。それを知ったのは、退職後でした」
この話は、確か年金の受給開始年齢が60歳から65歳に引き上げられた際、影響が大きくならないよう段階的に引き上げるような措置が取られていて、それを指していると思われます。
これだけの資産形成をしてきた人の割に、出口があまりにもお粗末です。
「元部下に『バイトでもいいから』と電話しました」
小山さんは、退職から約1年後のある日、かつての職場に連絡を取ったそうです。
結局、非常勤の雑務スタッフとして週3日勤務を開始。
時給は1,300円ほどで、月収は10万円にも届かないそうです。
早期リタイアをして自由を手に入れたと思いきや、まさかの逆戻り。
しかも、部下に連絡をするという屈辱とさえ思えるような行動です。
もう少し慎重な行動が求められたのかもしれません。
今回の記事から学ぶべきこと
では、今回の記事からの学びです。
やはり、何と言っても支出のコントロールではないでしょうか。
月30万円という支出が明らかに多すぎるように思います。
ちなみに、総務省『家計調査年報(2024年)』によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯において、1ヵ月あたりの消費支出は約25.6万円。単身世帯では約15万円だそうです。
ご家族の話が全く出てこないことから、小山さんは単身世帯の可能性があります。
だとすると、月の支出額は平均の2倍となり、さすがに多すぎると言わざるを得ません。
よく言われる「老後の支出のダウンサイジング」ができていなかったのでしょう。
ただでさえ物価上昇が叫ばれる中で、根本的な支出の見直しを行わなければ、長い老後を乗り切るのは難しいはずです。
あとは、「老後資金は1億円必要」といった情報を信じていたとありましたが、自分の数字で計算をしていなかったと想像されます。
この手の金額は平均もあてになりません。
収入、支出、趣味嗜好、生活スタイル、その他もろもろは個人によって異なりますから、情報はあくまでヒントであり、実際は自分の数字で計算してみる必要があるのです。
シミュレーションを怠ると、小山さんのような状況に陥ってしまいます。
お金を貯めることが上手くいったとしても、いかに守るかという視点も見落とさないようにすべきです。
まとめ
以上『資産1.2億円で早期退職→1年後、元部下に泣きついた58歳男性の末路』でした。
いかがでしたか?
今回の記事から、1億円以上の資産を築いた人でも、「出口戦略」と「支出コントロール」が甘いとリタイア生活が短期間で破綻することが分かりました。
支出の最適化と、自身の正確な数字に基づいたシミュレーションの徹底は、何よりも重要です。
早期リタイアを成功させるには、稼ぐ力以上に「資産を守る力」が問われます。
まずはご自身の「年金」と「月間生活費」を正確に把握し、理想の老後計画を具体化しましょう。
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