早期リタイアに必要な貯蓄額はいくら？適切なタイミングは？
「｢早期リタイアできる｣といつ確信できた？ 実践者の答えは同じ」という記事を読みました。
早期リタイアに向けて、僕は現在準備中です。
しかし、一時期のテンションに比べるとやや落ちており、むしろ本当にリタイアして大丈夫なのだろうか？という不安感に襲われていました。
そんなとき目にしたのが、こちらの記事。
早期リタイアできると確信できる時期は一体いつなのだろうか？
そんな期待を抱きつつ読み始めると、早々に頭を打ち砕かれる言葉が目に飛び込んできました。
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早期リタイアに適切なタイミングなど存在しない
僕もそうですが、貯金が〇〇万円貯まったら早期リタイアしようと考えている人が多いのではないでしょうか。
ただ、早期リタイア実践者は、貯金額は決め手ではないと言います。
貯金額は絶対に重要なはずです。
なぜなら、退職後、収入が少なくなる中で、唯一自分の生活を保障してくれるものだからです。
貯金額が多ければ多いほど有利であることは間違いありません。
だから、仮に貯金の目標額に到達したとしても、もう少しお金を貯めておいたほうがよいのでないかと思ってしまうはず。
こうなると、よほどの大金を手にしない限り、早期リタイアする準備が整ったと確信を持てることはないのかもしれません。
この思考でいる限り、いつになっても早期リタイアなどできないのでしょう。
早期リタイアの準備ができたと思う前に飛び出しても大丈夫
会社を辞めた後、どのように過ごすのかを考えたとき、やはり真っ先に思い浮かぶのは、早期リタイア後の生活費のことです。
早期リタイアに必要な貯蓄額は、生活費とリタイア後の収入によって決まってきます。
生活費がかかる人、リタイア後の収入に不安がある人ほど必要な貯蓄額が大きくなってきます。
そのため目標額を設定して貯蓄しようとしているわけですが、記事では目標とする貯蓄額に到達していない状態で会社を辞めても大丈夫だと指摘しています。
実際、この記事中に出てくる人たちは、全員、準備が整った、あるいは目標の貯金額に達したと思う前に、早期リタイアを望んだとされています。
それはなぜか？
たとえ会社を辞めたとしても、それは「もうお金を稼がない」という意味ではないはずです。
実際、早期リタイアした人たちは、何らかの形で収入を得ています。
不動産投資、株式投資、FX、在宅ワーク、アルバイト、アフィリエイト、などなど。
貯蓄が底を突けば生活を維持していくのは難しいから、何かしらの収入を得ることで、資産の減少を防いでいます。
次に紹介する言葉は、お金が不安で早期リタイアを躊躇している人たちにとって、どれだけ背中を押してくれることか。
｢きっと大丈夫。もしそうでなくても、人生にはたくさんのチャンスがある。もしお金が必要になったら、また稼げばいい｣
そうです。
早期リタイアに失敗したからといって、なにも死ぬわけではありません。
また働けばいい、ただそれだけの話です。
働くことは苦痛かもしれませんが、生きています。
我々は、思っている以上に働くことに対して、嫌悪感に近い感情を抱いてしまっているのかもしれません。
数年働く期間を伸ばすことこそリタイア失敗
早期リタイア後、やはり他の人と同じような働き方に戻すことを「リタイア失敗」と言うことがあります。
だとするならば、もう働かなくてよいと確信が持てるまで早期リタイアを先送りすることも「リタイア失敗」であると指摘しています。
｢もし再び数年間、働かなくてはならないことを『リタイア失敗』と考え、もう働かなくていいと確信できるまでリタイアを先延ばしにするなら、それは、数年働く期間を伸ばすという『リタイア失敗』をしていることになる。ただ前倒ししたに過ぎない｣
これにはドキッとさせられました。
なぜなら、僕は2019年内での早期リタイアを目標としていたものの、将来への不安から貯金額を増やしておくべく、3年延期して2022年内での早期リタイアに目標を切り替えるべきか真剣に悩んでいたからです。
この言葉を聞いてしまうと、そこまで不安を抱きながら早期リタイアを志すのであれば、もはや最初から早期リタイアなどするなと言われているようでした。
今一度、2019年での早期リタイアに向けて、真剣に準備を進めようと決意した次第です。
まとめ
以上いかがでしたでしょうか？
自身の早期リタイアへ向けて、参考になる部分はありましたか？
一定額の貯金はあった方がよいとは思いますが、最後は自分の気持ち次第。
究極的に言ってしまえば、辞めてからどうするか考えたって構わないということになるでしょう。
バイトなどで収入を得るなどすればよいだけ。
要は、正社員として週5働くよりも、ゆるい生き方をするだけの話です。
嫌々正社員として週5働くよりも、好きなことに没頭した方がどれだけ充実した人生を送ることができることか。
もし今の生き方にどこか疑問を感じていて、ほどほどの貯金が貯まっているのであれば、思い切って会社を辞めて、それからどう生きるかを考えてみるのも一つの手なのかもしれません。