老後のライフイベント、それぞれどれくらい資金がかかる？
どうも。『毎日が祝日。』いわいです。
今日はネットで見かけたこちらの記事から。
老後資金を計算する上で気になるのは毎月の生活費だけではありません。
今回の記事では「ライフイベント」と称されていますが、一体何を指すのでしょうか？
気になる記事の中身を早速見ていくことにしましょう。
老後のライフイベントとは？
まずは記事の冒頭の一節から。
老後に入ると年金収入が主な収入源となり、労働による収入が減少する傾向があります。そのため、想定外の支出が生じると減少した資金を収入によって回復することが難しくなってしまう恐れがあります。
限られた老後資金を上手にやりくりするためには老後特有のライフイベントへの備えが重要です。
「老後特有のライフイベント」とは一体何でしょうか？
記事で指摘するライフイベントとは「介護費用の発生」と「医療費の発生」でした。
老後資金は老後生活が続くに従って少しずつ目減りしていきますが、老後のライフイベントは基本的に時間経過とともに発生する確率が高まっていくほか、健康に関わる支出のため節約や代替手段を採ることも難しく、状況によっては以後の生活に大きな影響を及ぼしてしまうリスクがあります。老後生活を計画通り送るためにはこの2つの支出について把握しておきましょう。
この2つのライフイベントは悲しいかな多くの人に当てはまる可能性が高いものです。
そしてそれなりの金額がかかるものでもあります。
実は「老後資金2000万円問題」ではこれら2つは考慮されていません。
よって2000万円あれば十分とは限らないのです。
介護費用と医療費はどれくらいかかるものなのかはあらかじめ知っておくほうが対策を立てやすくなります。
実際のところどれくらいの費用がかかるものなのでしょうか？
介護費用はどれくらいかかる？
まず「介護」と一口に言ってもいろいろと種類があることを知っておく必要があります。
介護費用は介護内容によってかかる費用が大きく異なる特徴があります。例えば、介護を行う場所が自宅または公的施設である特養(特別養護老人ホーム)を利用するか、民間施設である介護付き有料老人ホームを利用するかによっても必要な金額が異なります。
介護経験がないとこの種類に最初のハードルがあるように思います。
とにかくいろいろあるのです。
老人ホーム一つとっても実は現在11種類あります。
| 運営 | 種類 | 費用(月額費用) |
| 公的 | 特別養護老人ホーム | 5〜15万円 |
| 公的 | 介護老人保健施設 | 8万〜14万円 |
| 公的 | 介護療養型施設 | 9万〜17万円 |
| 公的 | 軽費老人ホーム | 10〜30万円 |
| 公的 | ケアハウス | 10〜30万円 |
| 民間 | 介護付き有料老人ホーム | 15〜30万円 |
| 民間 | 住宅型有料老人ホーム | 15〜30万円 |
| 民間 | グループホーム | 15〜20万円 |
| 民間 | 健康型有料老人ホーム | 10〜40万円 |
| 民間 | サービス付き高齢者向け住宅 | 10〜30万円 |
| 民間 | シニア向け分譲マンション | 10〜30万円 |
老人ホームにも公的施設と民間施設と2種類あります。
これだけの種類があることは本当に詳しい専門的知識を有していたり、介護に直面してきちんと調べたりしなと分からないのではないでしょうか。
そして平均的な介護期間は5年と言われています。
例えば月額費用が10万円だとしたら、10万円×12ヶ月×5年で600万円かかることになります。
さらに老人ホームの種類によっては初期費用が数十万円から数百万円かかったりします。
医療費は個人差が大きいので十分な備えをしておく
一方の医療費については、具体的な金額例を出すのは難しいです。
なぜなら個人差が大きいからです。
今回ご紹介した記事の中でも具体的な金額についての言及はありませんでした。
その代わり「高額療養費制度」についての説明が簡単に書かれていました。
年齢を重ねると生活習慣病やがんなどの大きな病気を発症しやすくなるため、若いときよりも多額の医療費が生じる可能性があります。この医療費については公的健康保険の「高額療養費制度」により自己負担の限度額が設けられています。
高額療養費制度の自己負担限度額は年齢と所得によって差があり、70歳以上75歳未満の一般所得者の場合で外来の場合は月額1万8000円、年間上限が14万4000円となっており、これを超えた金額は払い戻しを受けることができます。
また、入院の場合は月額5万7600円ですが、高額療養費の払い戻しを年間3ヶ月以上受けた場合、4ヶ月目以降は多数該当高額療養費として限度額が4万4400円に引き下げられます。
高額療養費制度について書かれても、いくら医療費がかかるかは全く分かりません。
将来の医療費はどれくらいになるのか分からない以上、出来る限りの貯金をしておくに越したことはありません。
お金を理由に医療を制限せざるを得ない事態になることは避けたいでしょう。
くれぐれも老後資金の中に介護費用と医療費を入れ忘れないよう計算しておいてください。
他にも住居の修繕、家電の買い替えなどハプニング的な支出が発生することも忘れないようにしましょう。
まとめ
以上『老後のライフイベント、それぞれどれくらい資金がかかる？』でした。
いかがでしたか？
改めて介護はお金がかかるものと認識できました。
そして独身の場合、介護についてはどうしたらよいものかと改めて不安を覚えました。
意識があり、自分で判断できる状態にあればよいのでしょうが、そうはいかないかもしれません。
事前に費用だけでなく、身の回りの面倒を見てもらえるような親族との付き合いなども大事なのかもしれないと思い始めた次第です。
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