「FIREできる状態になったら、多くの人はFIREしない」と藤野英人が語る理由

「FIREできる状態になったら、多くの人はFIREしない」と藤野英人が語る理由

どうも。『毎日が祝日。』いわいです。

今日はネットで見かけたこちらの記事から。

レオス・キャピタルワークスの代表・藤野英人氏のコラムです。

ちょっと疑問アリのタイトルだったので、取り上げてみました。

FIREは生活費を抑えればハードルが下がる

まずは冒頭に書かれていた一節から。

FIREを達成するには「年間の生活費の25年分の資産を貯めて、年4%で運用すること」が1つの目安とされている。年間の生活費を300万円とすると7500万円貯めなければならないので、一般の会社員からすると途方もない金額に思える。

しかし、貯めるのではなく生活費を抑える考え方もある。地方に移住すれば都心に比べて生活費は格段に抑えられる上に、移住支援金や住居を提供する自治体も増えたからだ。

これは至極まっとうなことをおっしゃっています。

生活費を抑えればいいだけの話。

例えば200万円に抑えれば7500万円ではなく5000万円で済むとか。

まあ5000万円でも普通の人からしたら十分途方もない金額になるのでしょうが。

ただしインフレで物価が上がれば、生活費だって高くなります。

生活費を抑えようにも抑えが効かない未来が待っているかもしれません。

これからのFIREはそう簡単ではないのかも。

「FIREできる状態になったら、多くの人はFIREしない」理由

さて、記事の本題はここからです。

なぜFIREできる状態になったら、多くの人はFIREしないのか?

その理由がこちら。

「FIREを達成できるくらいに投資のことが分かり、社会のことが分かると、自分の価値も上がってきて、社会に対してどういう影響を与えようかと考え始める。おそらく6~7割の人は別の生き方を見つけるのではないか」

つまり、「たぶんリタイアしないだろうからFIREを目指そう」という逆説である。

うーん、よく分かりません(笑)。

とりあえずFIREを意識できるような人は経済的自立が先に来ると思うのです。

そもそもお金が無い状態で早期リタイアなど意識できるとは思えませんから。

経済的にある程度の目途が立ったとき、今のままでよいかリタイアするか別の何かをしようかという思考に入るのではないでしょうか。

もちろん会社を辞めない、辞めたとしても新たに何かを始めるひとももちろんいると思います。

先日のエントリーでも「FIREはクソつまらない」といった趣旨の発言をしている人もいました。

働くほうが充実感を得られる人もいるわけで、そういう人は新たに事業を始めたり、転職したりするのではないでしょうか。

一方で「会社を辞めたい」人も一定数いるはずです。

FIREを志す多くの人は、むしろ会社を辞めたいから、働きくないからという理由が本音なのではないでしょうか。

行きつく先はフルFIREかサイドFIREか分かりませんが、どちらにせよ経済的自立を手に入れられれば、そこから先の選択肢はいくつも見えてきます。

FIREにこだわる必要はないのでは?

最近は私も思考が少し変わってきており、セミリタイア・サイドFIREに強いこだわりはなくなってきています。

もちろん早く完全リタイアできるに越したことはありません。

しかし昨今の値上げ続きの状況は一抹の不安を感じています。

一時的なものとは思えず、今後も物価が値上がり続けるように思えてきました。

となれば、目標に設定する資産額も上方修正しておかなければいけません。

当初は50歳までにと考えていましたが、最近の計算では55歳くらいまで引き上げています。

また、年金不安もいまだ解消されることはありません。

実際に年金を受け取る年齢になるまで不安は消えないでしょう。

早くに会社を辞めることは年金にとっては不利に働くため、躊躇し始めているのも事実です。

個々にいろいろと考えていることはあるでしょうが、FIREに強くこだわる必要はないのではないかと感じています。

老後も働いた方が刺激もあって頭にも体にもよいかもしれません。

ボランティアで人と接する機会を設けるのもよいでしょう。

年齢が進むと、当初思っていたことと徐々に変化が出てき始めました。

私自身も5年前を考えが徐々に変わってきています。

一つだけ入れるとしたら、会社を辞めることがゴールにならないようにすべきではないでしょうか。

会社を辞めてからが新たな人生のスタートとなるからです。

まとめ

以上『「FIREできる状態になったら、多くの人はFIREしない」と藤野英人が語る理由』でした。

いかがでしたか?

藤野氏の言いたいことはよく分かりませんでしたが、FIREするかしないかは人それぞれです。

ただ一つだけ言えるのは、FIREを選択肢に入れられる人はごく一部だということです。

まずはFIREを目指して資産形成に努めるのはとても良いことではないでしょうか。

そして本当にFIREできるだけの資産を築けたとき、実際にFIREするかを検討する。

ただそれだけのことだと思いました。

以下関連記事です。

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