FIREって結局資産がいくら必要なの?実現への現実的な提言

FIREって結局資産がいくら必要なの?実現への現実的な提言

どうも。『毎日が祝日。』いわいです。

FIRE(早期リタイア)への関心が高まる一方で、その達成に必要な資産額の目安が年々上がっているという声が多く聞かれます。

以前は5,000万円から7,000万円ほどあればリタイア可能と言われていましたが、最近では1億円があっても足りないのではないかという不安が広がっています。

背景には、資産運用の利回りだけで生活を支えることの難しさや、社会情勢の変化にともなう生活コストの増加があります。

今回は現在のFIREを取り巻く厳しい現状を整理した上で、これからの時代に合わせた現実的な資産形成の考え方について詳しく見ていきます。

FIREを目指して資産形成に励んでいる方は、ぜひ最後までお付き合いください。

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FIREのハードルが上がる原因

資産額のハードルが上がっている大きな理由は、物価上昇にともなって毎月の固定費が強制的に引き上げられているからです。

生活費の4%を取り崩して生活するという従来の計算方法では、仮に物価高で毎月の支出が1万円増えただけでも、追加で300万〜400万円の資産が必要になってしまいます。

さらに、4%ルールという計算自体がもともと30年程度の退職期間を想定して作られたものなので、40代などの若い年齢でリタイアして50年以上にわたって逃げ切る前提では、見通しが甘すぎると言えます。

また、会社を辞めると健康保険や年金の会社折半制度がなくなり、税金や社会保険料の全額を自己負担しなければならないという、見落としがちな盲点もあります。

リタイア直後に相場が大暴落した場合に資産寿命が急激に縮んでしまう「順序リスク」や、リタイア後も旅行や趣味を楽しみたいという生活水準への期待の高まりも重なり、必要とされる金額が以前よりも大きく跳ね上がっているのです。

FIREの現実的な妥協案

このような厳しい現状を踏まえると、完全に仕事を辞めるフルFIREではなく、資産収入と少額の労働収入を組み合わせるサイドFIREやバリスタFIREを選択することが、現実的な解決策となります。

たとえば、自分の好きな副業やパートタイムの仕事で月に5万〜10万円稼ぐことができれば、それは4%ルールの計算において資産が1,500万〜3,000万円ほど上乗せされたことと同じ効果をもたらします。

完全に働かない状態を目指すよりも、嫌な仕事や理不尽な労働環境を断る自由を得るために資産を役立てるという考え方です。

これにより必要な目標資産額を大幅に下げることが可能になり、リタイア後の相場変動に対するリスクにも柔軟に対応しやすくなります。

そういう私はどうなのか?

実際にFIREを目指している私はどうなのかというと、退職後も多少の労働収入を得ていくサイドFIREを志向しています。

そもそも、以前の私は投資をしていなかったため、早期リタイアのビジョンは「セミリタイア」でした。

労働収入を得なければ早期に資産が枯渇するため、退職後も何らかの労働し、収入を得続けなければならないと考えていたのです。

しかし、投資の再開後、運用資産の増加に伴い資産収入が大きくなってきたこと、Youtubeチャンネル運営を開始し、わずかな副収入が入ってきたことで早期リタイアのプランが多少変化してきました。

労働時間は当初予定より短くし、副業を育てることのほうを優先しようと考えています。

また、資産維持に重要なので、FIRE期間と年金の兼ね合いだと考えています。

私のFIRE達成は当初の40代後半から大きく遅れ、50代半ばになろうとしています。

この遅れは、ベースとなる資産額の増加と同時に、年金の増額とFIRE期間の短縮という意外な効果をもたらしてくれました。

年金はおそらく手取りで10万円を超える額になる想定ですから、プラス資産収入があれば一人暮らしには十分な金額となります。

よって、退職後に安定収入が途絶える期間の10年余りを乗り越えればよく、若くしてFIREしたい人たちと比較すれば、ハードルは下がってきており、実現可能性も十分にあると考えています。

まとめ

以上『FIREって結局資産がいくら必要なの?実現への現実的な提言』でした。

いかがでしたか?

これからの時代における資産形成は、完全リタイアを一発で決める勝負ではなく、人生の選択肢を増やすための手段として捉えることが重要です。

古い基準のまま無理な節約や高リスクな投資に突っ走るのではなく、自分の支出の傾向を正しく把握し、小さな副収入を作る力を磨くことが、安定した生活への近道となります。

資産額・支出のコントロール・自分で稼ぐスキル、この3つをバランスよく組み合わせることで、会社への依存度を無理なく下げていくことができます。

お金を貯めて会社を辞めるという0か100かの極端な考え方を手放し、自分の生活に合った心地よい人生のビジョンを描いていくことをお薦めします。

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