年金の見込み額は13万円。老後に働くのを回避する3つの方法とは？

2023年3月16日

どうも。『毎日が祝日。』いわいです。

今日はネットで見かけたこちらの記事から。

「年金の見込み額13万円」にピンと来ました。

なぜなら私も年金の見込み額が13万円程度になると計算しているからです。

やはり早期リタイアとなると、定年退職まで働いた人たちと年金額に開きがあります。

若干少なめの年金額でいかに過ごせばよいのでしょうか？

そして働かずに済む方法はあるのでしょうか？

支出を徹底的に削減すればよい

まず老後に働かずに済む方法は「支出の削減」です。

単純に受け取る年金以内で生活すればよい、ただそれだけの話です。

ただし注意点は生活費以外にも住民税や健康保険料など非消費支出が存在することです。

家・土地を所有していれば固定資産税、自動車を保有していれば自動車税などもあるでしょう。

この辺りは人によって金額は異なるのでなかなか条件設定が難しいです。

ここでは仮の計算ということで2万円を差し引き、月11万円が年金の手取りということにします。

一人暮らしで月11万円なら、正直なところ普通に生活できると思います。

贅沢をしなければ、何ら問題ありません。

いやいや、11万円で生活できるわけがないと思っている人は、明らかに何かでお金を使いすぎてきます。

一日三食分の食費と水道光熱費、日常生活に必要な日用品費の合計なら、10万円以内で済むはずです。

老後も現役時代と同じような感覚でお金を使っていては、生活がすぐに破綻すると思っておくべきです。

貯金しておけばよい

ただし、実際に私が20年後に年金生活を送っている場合、月の生活費が11万円で収まるかどうかは自信がありません。

なぜなら物価が上昇している可能性が高いからです。

“現在の物価"であれば、月11万円でやりくりする自信はあります。

なぜなら私の現在の月の生活費は7万円程度で済んでいるからです。

お金を使わない生活が身に付いているので、大きな心配は不要です。

しかし物価高に抗うことはできません。

もし年金だけで不足するのであれば、貯金しておけばよいだけの話です。

月1万円不足する計算であれば、年間12万円で35年は生きるとすれば、420万円必要です。

単純計算なら、生活費が毎月いくら不足するかで、必要な貯金額も決まってきます。

投資をしておけばよい

老後資金を貯める上で、単に貯金ばかりではなく、投資をしておくとさらに資産を増やす可能性があります。

また、老後も働かずに済むよう、定期収入が入る仕組みを作るとしたら、例えば高配当株を購入するという方法があります。

毎月コンスタントには入らないでしょうが、年間でいくらという風に計算は可能です。

税金は一旦抜きで考えるなら、年間12万円の配当を得ようと思えば、配当利回り3％なら400万円投資しておけばよい計算になります。

配当金として手にしたい金額から投資すべき金額などが見えてくるでしょう。

ただし、間違いのない銘柄の選定や株価の下落にもめげず保持し続ける鋼のメンタルは求められるかもしれません。

しかし年金以外に収入が入ってくるとという意味において、精神的な安心感は得られるでしょう。

また、資産を大きく作れた人やリスクを背負える人であれば不動産投資という選択肢もあるでしょう。

空き家にならず、入居者がずっといる状態ならが、安定した家賃収入が入ってきます。

そうそう誰しも簡単にできる選択肢ではないことは理解しておくべきです。

老後資金が不足するなら働けばよい

老後は働きたくない。

だけど好きなことにお金を使い続けて、貯金などしたくもない。

それは虫がよすぎませんか？

わがままもいいところです。

必要なお金は自分で用意するものです。

誰かがプレゼントしてくれるものではありません。

職種を問わなければ仕事はいくらでもあります。

高齢者を雇ってくれる仕事がどれだけあるかは分かりませんが、全くないわけではありません。

しかも人手不足の会社も多いわけで、スキル・能力・健康・やる気など条件が揃っていれば、雇ってもらえる可能性はあるでしょう。

働きたくないのであれば、とにかく老後資金を貯めておく。

働かずとも収入の入る仕組みを作っておく。

これしかありません。

まとめ

以上『年金の見込み額は13万円。老後に働くのを回避する3つの方法とは？』でした。

いかがでしたか？

老後も働き続けたくないのであれば、年金の範囲内で暮らせるように支出を減らすのが最も現実的のように思います。

老後なら慎ましい暮らしでも何ら問題はないでしょう。

老後にお金がないのに「遊んで暮らしたい」は甚だ自分勝手と言わざるを得ません。

世の中には、現役時代のお金の使い過ぎを後悔している人たちがたくさんいます。

その事実を知っておけば、今すぐにでもお金の使い方が変わるのではないでしょうか。

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