老後資金が不安な人へ!怖がるだけの人が陥りかねないワナとは?

どうも。『毎日が祝日。』いわいです。

今日はネットで見かけたこちらの記事から。

毎度おなじみ煽り系メディア「幻冬舎ゴールド音ワイン」に掲載された、経済評論家の塚崎公義氏が書いた老後資金に関する記事です。

多くの人は老後資金に不安を抱いていることと思います。

しかし、不安を抱くばかりでは何の解決にもなりません。

今回は過度に不安を抱く必要は無い理由と、不安を少しでも解消する方法を考えていきます。

「老後資金が足りないのでは」と思ったら思い出すべきこと

「自分の老後資金、足りないのでは?」と思ったことがあるでしょうか?

おそらく、40代以下の人だと少数派になるかもしれません。

老後まで多くの時間が残されており、老後資金を真剣に考えるまでに至らない人が多数派でしょう。

2019年に「老後2000万円問題」が話題になった際、気にした人は一時的に増えたのでしょうが、下火になった現在では、そこまで気にしていない人も多いと想像されます。

実際、あまり気にしすぐなくても良いデータはあります。

それは、家計の貯蓄額です。

下の表は金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」(2023年)から持ってきたデータになります。

単身世帯二人以上世帯
平均中央値平均中央値
20代121万円9万円249万円30万円
30代594万円100万円601万円150万円
40代559万円47万円889万円220万円
50代1,391万円80万円1,147万円300万円
60代1,468万円210万円2,026万円700万円
70代1,529万円500万円1,757万円700万円

表の二人以上世帯の60代を見ると、貯蓄額が平均で2,026万円であることが分かります。

ということは、平均的な世帯であれば実は2,000万円を貯められており、慌てふためく必要はないことが分かります。

平均的な高齢者世帯の特徴とは?

しかし、「いやいや、ちょっと待て」とツッコミを入れる人がいるかもしれません。

なぜなら、平均が2,026万円に対し中央値が700万円だからです。

平均は一部の資産を多く保有している世帯が引き上げている可能性があり、むしろ中央値のほうが実態に近いと言えるからです。

中央値が700万円だとしたら、1,300万円の不足が発生するのでは?と思われるかもしれません。

しかし、高齢世帯の特徴として、資産が多ければ残りの人生を謳歌すべく、残された資産を使っていくのです。

つまり、支出が多めになると考えられます。

それに、単純に考えれば年金の範疇で生活せざるを得ません。

サラリーマンであれば、ギリギリなんとか凌げるくらいの金額になるかどうかです。

ムダな支出を抑えれば、2000万円も不足することにはならないと考えられます。

ただし、年金の少ない個人事業主の場合、老後資金の準備は必須です。

老後資金を怖がっている人が注意すべきこと

老後資金は普通に資産形成していれば、ある程度の金額は貯まります。

しかし、貯められる人であっても不安は払拭できないものです。

だから少しでも資産を増やしたいと思うのですが、ここに罠があります。

不安に付け込み、投資を勧めてくる輩がいるのです。

まともな商品とは限りません。

いわゆる「投資詐欺」というやつです。

不安が過ぎるあまり、逆に資産を失ってしまうリスクがあります。

「自分は騙されない」と思っている人が多いだけに、怪しい話も疑わないのでしょう。

また、リスクが高めの投資に手を出してしまい、資産を失う可能性もあります。

投資は自己責任ですから、ちゃんと自分が理解できたものに手を出すようにしましょう。

これから数十年後に老後を迎える注意点

ここまでは「老後2000万円問題」を元に述べてきました。

ところで、あなたは何年後に老後を迎えますか?

老後まであと何年かは非常に大きな問題となります。

その原因は「物価上昇」です。

現在は2000万円問題かもしれませんが、10年後、20年後は単純に考えれば支出額が増えることになります。

目標は2%の物価上昇ですから、20年で物価は1.5倍、35年で2倍です。

2000万円問題のはずが3000万円、4000万円になる可能性があります。

それでも結局は支出を抑えてしまえば解決する問題です。

老後資金の不安を抱いているならば、早くから貯金を始め、必要なら投資もおこない、資産形成に励むべきです。

まとめ

以上『老後資金が不安な人へ!怖がるだけの人が陥りかねないワナとは?』でした。

いかがでしたか?

不安を抱いても、行動しなければ何も始まりません。

しかし、無茶な投資をしては、せっかくの資産を失うばかりです。

堅実に貯金するのが一番であり、そのためには支出削減が必須です。

不安を抱いているのであれば、不安の原因を探り、適切な対応策を取ればよいだけの話なのです。

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