75歳男性「老後2000万円は無計画な人の戯言。会社員に老後資金は不要」

75歳男性「老後2000万円は無計画な人の戯言。会社員に老後資金は不要」

どうも。『毎日が祝日。』いわいです。

今日はネットで見かけたこちらの記事から。

「老後2000万円問題」が提言されて以来、2000万円という金額は多くの人にとって必要な老後資金の目安として定着しつつあるように思います。

多くの人に強烈なインパクトを与えた「老後2000万円問題」。

しかし、実際に老後を迎えた人の中には2000万円もいらなかったと感じている人たちもいるようです。

そこで今回は「All About」の記事から、「貯めすぎた後悔」をしている人をご紹介します。

にほんブログ村 ライフスタイルブログ セミリタイア生活へ←こちらのクリックをお願いします。

Youtubeチャンネルの最新動画を公開中です!
今回の動画は『【50歳準富裕層も驚愕】首都圏一人暮らしの若者の貯金事情がヤバすぎた』です。今回はたまたま見かけたネットの記事がきっかけに、首都圏の20代・30代の貯金額を調査してみました。 すると、とんでもない実態が浮かび上がってきましたので、ご紹介していきます。
また、『【本物の準富裕層が語る】「金融資産5000万円は勝ち組」は真っ赤なウソ』も公開していますので、併せてご覧ください。
チャンネルのお気に入り登録者数が増えておりますが、まだまだ少ないです。
まだ登録していない方は、ぜひお気に入り登録をよろしくお願いします。

「年金から月10万円貯蓄できている」

今回のアンケート回答者の属性は以下のとおりです。

回答者本人:75歳男性
同居家族構成:本人、妻(72歳)
居住地:千葉県
リタイア前の職業:不明
リタイア前の年収:不明
現在の金融資産:預貯金8500万円、リスク資産350万円
現役時代に加入していた公的年金の種類と加入年数:厚生年金30年、国民年金5年

まず注目は75歳時点で金融資産が8850万円あることでしょう。

かなりの余裕があると見てとれます。

そして厚生年金30年も大きいです。

というわけで年金の状況を見てみましょう。

老齢基礎年金(国民年金):6万円
老齢厚生年金(厚生年金):10万円
障害基礎年金や障害厚生年金(障害年金):なし
遺族基礎年金や遺族厚生年金(遺族年金):なし
その他(企業年金や個人年金保険など):個人年金7万円
年金以外の収入:なし
配偶者の年金や収入:老齢年金95万円(年額)
ひと月の支出:約15万円

公的年金の16万円に加え、個人年金も7万円あり、合計23万円の収入です。

これが男性のみであり、妻も年95万円ですから月8万円くらい。

コメントには「夫婦の年金合計が月25万円」と書いてあり、ちょっと計算が微妙ですが、まあよいでしょう。

そして月の支出が15万円ですから、完全に余裕ありの家計です。

「保険外交員を信じてお金を貯めすぎた」

この75歳男性は、老後資金として9000万円を目標にしていたそうです。

なぜ、ここまでお金を貯めたのでしょうか?

コメントにその理由が書かれていました。

25歳の時、生命保険会社の保険外交員から年金生活を始めるまでに9000万円準備しなければならないと言われた。30年間忠実にその教えを実行した。

なるほど、保険の外交員からアドバイスを受けたとのこと。

25歳のときということは50年前ですから、私の生まれた年です。

その当時、すでに「老後資金に9000万円貯めろ」とはすごい話ですし、実行した男性もすごいです。

しかし、今の生活を見るに、明らかに「貯めすぎた」との感想を抱き、後悔しているようです。

「正しい生活をすれば老後資金は不要だし、老後の目標金額も不要」とさえ語っています。

2019年に「老後2000万円問題」が登場したわけですが、なぜ男性の場合、老後資金に全く心配のない状況に持っていくことができたのでしょうか?

正しい生活をすれば老後資金は不要

ポイントは男性の語る「正しい生活」が何を指しているかです。

そして、「老後2000万円問題」がどのように計算されたかを把握しているかどうかです。

まず1つめのポイントは「厚生年金に加入しているかどうか」です。

「老後2000万円問題」では年金収入が夫婦合計21万円程度でした。

この金額は国民年金のみでは実現不可能です。

よって、長期に渡り厚生年金に加入している人であれば、一定の年金額を受け取れるため、極端に年金を不安視しなくて済みます。

自営業など国民年金のみの人は老後資金の準備が必要です。

2つめのポイントは「支出が少ないかどうか」です。

「老後2000万円問題」では夫婦合わせて月26万円の支出となり、月5万円以上の赤字が出る計算でした。

つまり、赤字が出ないよう支出を抑えれば「老後2000万円問題」は生じないはずなのです。

よって、支出を収入の範囲内まで抑えればよいだけの話です。

3つめのポイントは「住居関連費用・医療費・介護費などを抑えられるか」です。

老後資金を考える上で、生活費以外のイレギュラーな支出は大きな問題になる可能性があります。

一つは住居関連費用です。

例えば、水道の修理やら雨漏りの補修やら、住宅は経年劣化するため修繕せざるを得ないことがあります。

これはなかなか予想できるものではありませんから、発生しないことを願うばかりです。

対策ができる場所では掃除やメンテナンスをしておくくらいでしょうか。

あとは、医療費・介護費です。

普段から健康に配慮し、生活することで、介護に頼る期間を極力短く抑えることで支出を抑えられる可能性があります。

男性アドバイスの注意点

75歳男性は50年間ずっと忠実に行動してきたのだと思います。

だから、「正しい生活をすれば老後資金は必要ない」という結論に至ったのでしょう。

ただし、私たちのようなこれから老後を迎える世代は注意しなければいけない点があります。

それは年々わずかながら年金額が減少している点です。

今後、物価上昇が予想されますが、物価上昇に合わせて年金額も増えるかと問われれば、正直疑問です。

さらなる年金制度の変更も考えられ、収入面の不安は正直なところ払拭できません。

また、今後の高齢者は医療費の負担割合も高くなる可能性があります。

よって、75歳時点で8000万円超はさすがに余らせすぎだと思いますが、「老後資金は300万円で十分」という男性の声も真に受けすぎないほうがよいと思います。

自分の老後に必要な金額を洗い出し、計算することから始めるべきでしょう。

まとめ

以上『75歳男性「老後2000万円は無計画な人の戯言。会社員に老後資金は不要」』でした。

いかたでしたか?

誰でも老後は2000万円必要というわけではないということはお分かりいただけたでしょうか?

ただし、老後にいくら必要なのかは各世帯ごとの状況が異なるため、自分で計算しなければいけません。

あまりに不安を抱きすぎ、老後資金を貯め込み過ぎては「もっと使えばよかった」と後悔します。

お金を貯めず老後に苦労すれば「もっと貯金しておけばよかった」と後悔します。

どちらにせよ、老後資金の準備は非常に難しい問題なのです。

以下関連記事です。

老後資金は2000万円ではなく5000万円必要になってくると唱える人も出てきましたので、その理由をまとめました。

「老後資金4000万円必要」という意見が出てきましたが、それは誤解と言えるでしょう。では、本当に必要な金額は一体いくらなのでしょうか?

物価が上昇し続けると「老後2000万円問題」は「老後4000万円問題」になると専門家が分析しています。

Youtubeチャンネルの最新動画を公開中です!
今回の動画は『【50歳準富裕層も驚愕】首都圏一人暮らしの若者の貯金事情がヤバすぎた』です。今回はたまたま見かけたネットの記事がきっかけに、首都圏の20代・30代の貯金額を調査してみました。 すると、とんでもない実態が浮かび上がってきましたので、ご紹介していきます。
また、『【本物の準富裕層が語る】「金融資産5000万円は勝ち組」は真っ赤なウソ』も公開していますので、併せてご覧ください。
チャンネルのお気に入り登録者数が増えておりますが、まだまだ少ないです。
まだ登録していない方は、ぜひお気に入り登録をよろしくお願いします。

スポンサーリンク