資産形成、必要性を感じても始められない理由第1位は〇〇だった！

2022年2月14日

どうも。『毎日が祝日。』いわいです。

今日はネットで見かけたこちらの記事から。

資産形成・資産運用に必要性を感じていても、実際に投資を始められない人はまだまだ多いです。

その理由がこの記事を見て私の考えが間違っていたのに気づかされました。

資産形成、必要性を感じても始められない理由TOP5

調査はQUICK資産運用研究所が2021年11月下旬～12月初旬に実施した「個人の資産形成に関する意識調査」というものになります。

回答者数953人で複数回答可ということは、選択肢があらかじめ与えられていたのでしょうか。

調査結果のTOP5は以下のとおりだったようです。

	理由	回答率
1位	どうやって始めたらよいかわからないから	48.9%
2位	損をしそうだ（過去に損をした）から	38.9%
3位	まとまった資金がないから	35.5%
4位	商品に関する知識がないから	27.7%
5位	面倒だから	13.2%

1位は「どうやって始めたらよいかわからないから」でした。

私は2位の「損しそうだ（過去に損をした）から」が最も多い理由だとばかり思っていました。

あるいは「投資には興味がない」あたりかなと考えていましたが、どうやら違ったようです。

口座開設の申込み手続きをするだけでいいんですけどね。。

確かに「特定口座」と「一般口座」の違いとか、私には思いもよらないところで躓いているのかもしれません。

あと、「分からないものには手を出さない」は正しい行動のように思えます。

変な投資話に乗ってしまいお金を騙し取られるのに比べたら、投資はしないで資産の目減りを受け入れるほうがマシなのかもしれません。

誰に相談をしたいかTOP5は驚愕の結果に

資産形成・資産運用に必要性を感じている人（金融商品を保有している人も含む）に対し、誰に相談をしたいかについても調査した結果がありました。

しかし、こちらも驚愕の結果でした。

	理由	回答率
1位	誰にも相談しない	34.6%
2位	家族	22.9%
3位	銀行の営業担当者	19.1%
4位	金融機関から独立したアドバイザー	16.5%
5位	証券会社の営業担当者	14.7%

1位の「誰にも相談しない」、2位の「家族」は妥当な結果だと思いました。

しかし3位以下に「銀行の営業担当者」「金融機関から独立したアドバイザー」「証券会社の営業担当者」と並んでいたことが驚きでした。

これは何かを売りつけられるカモの匂いがします。

「金融機関の人の言うままに売り買いしたらヒドいことになった」という人が後を絶たない理由がこれなのでしょう。

最適解はSBI証券でつみたてNISAでオールカントリー？

では投資を始めたいとなった場合、どうすればよいのでしょうか？

口座開設は自力でがんばってください（苦笑）。

証券会社は現状ではSBI証券が一番でしょうか。

楽天証券は立て続けの改悪で、もはや他人におすすめできる証券会社ではなくなりました。

マネックス証券も悪くありませんが、いかんせん私が利用したことのない証券会社であるがゆえにおススメしようがありません。

「損をしそうだ（過去に損をした）から」と言うなら長期投資であればリスクを軽減できます。

「まとまった資金がないから」と言うなら積立投資であれば少額から始められます。

「商品に関する知識がないから」ということですが、これは難しいです。

全世界株式かもっとリスクをとってバランスファンドとかでしょうか。

どのような目的で投資するかも人によってバラバラでしょうから、個々の判断が必要となるので確かに難しいかもしれません。

そんなときは証券会社のホームページなどに出ている人気のランキングあたりを参考にするとよいかもしれません。

そして上記をまとめると、つみたてNISAを利用するという結論に辿り着きます。

つみたてNISAなら選べる投資信託も一部の優良商品に絞られていますから、選びやすくなっているでしょう。

いや、もとい。

「投資がわからない」ということはそもそも「投資信託って何？」というところから話をしなければいけないのかもしれません。

とにかく投資を始めるなら自分で勉強するべきです。

投資は、特に商品選びは人任せにしてはいけません。

それこそカモにされるだけです。

くれぐれも金融機関のカモにだけはならないよう注意してください。

まとめ

以上『資産形成、必要性を感じても始められない理由第1位は〇〇だった！』でした。

いかがでしたか？

「どうやって始めたらよいのか分からない」なら勉強するしかありません。

本気になれば誰にでも口座開設から投信積立開始まではできるはず。

つまり本気で投資を始めようという気がないのだと思います。

資産をあからさまに減らしたくないなら投資しないという選択でも悪くないでしょう。

その場合は圧倒的な額の貯金をするしかありません。

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