3人に1人は老後もシングル…生涯現役で働き続ける6つのメリット

3人に1人は老後もシングル…生涯現役で働き続ける6つのメリット

どうも。『毎日が祝日。』いわいです。

今日はネットで見かけたこちらの記事から。

「日刊ゲンダイデジタル」の老後に関する記事からです。

老後資金に関する記事ですが、冷静に考えてもらえば、老後はそこまで苦しくないと個人的には思っています。

また元々老後に働きたくないと思っていた私でさえ、最近は老後に働くことにメリットもあると感じており、若干考えが変わってきています。

今回はそんな老後についての話です。

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貯金と年金だけでは老後は苦しい?

そもそも老後は本当に貯金と年金だけで苦しいのでしょうか?

貯蓄額は50代で130万円、60代460万円、70代800万円(金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査・単身世帯・令和3年」)となっている。金額だけを見れば、少々心もとない。

50代で130万円という貯蓄額は大変申し訳ないですが、ちょっと厳しいです。

この数字は貯蓄なしも含む数字だとは思いますが、そりゃないだろうと。

低収入かお金の使い過ぎであり、50代でそれは諦めてください。

あとは年金です。

20年度で見ると、国民年金が平均で5万円半ば。男女差は5000円程度だ。厚生年金は男女差が大きい。国民年金を含む金額は、男性16万4700円、女性10万3800円だ。

いくらシングルとはいえ、この貯蓄額と年金額を見ると、やはり生活は楽ではない。

国民年金はちょっと少ないですが、厚生年金はどうでしょう。

私は男性ですので、平均16万円。

手取りは13万円から14万円でしょう。

13万円あれば、とりあえず生活はできます。

「ゆとり」があるかと言われれば、そんなには無いかもしれません。

しかし、全くもって生活できないかと言われれば、そんなこともありません。

ちなみに私の先月の家賃以外の支出は約8万円です。

要するに大半の人は無駄な支出が多いだけ。

支出を見直せば年金だけでも十分生活は可能です。

生涯現役で働き続ける6つのメリット

お金が足りないと思う人は老後も働き続ければよいだけの話。

働き続けるメリットはお金を中心に多くのメリットがあります。

今回の記事で紹介されていた6つのメリットをご紹介します。

生涯現役で働き続ける6つのメリット

1.公的年金の不足分を補える。

2.将来の公的年金減額に対応できる。

3.貯蓄額の上積みや貯蓄の取り崩しを遅らせることができる。

4.趣味や余暇を楽しむ余裕資金が得られる。またはその可能性が高い。

5.年金以外の収入が得られるので、気持ちに余裕が生まれる。

6.対人関係が維持できるので、孤立や孤独感を排除できる。

金銭面のメリットは極めて大きいですよね。

生活費の不足を補い、さらに「ゆとり」を生む可能性もあります。

そして何より「6.孤立や孤独感の排除」が大きいように思います。

老後の単身生活は孤独になりがち。

現在結婚していても、いずれ配偶者が亡くなり一人になる可能性が高いです。

そんなときに働いていると孤独感は薄らぐかもしれません。

「きょういく」「きょうよう」も確保できる

また、外出に億劫になりがちな老後に「きょうよう」「きょういく」を確保できる点も大きいです。

「きょういく」「きょうよう」とは「今日いくところ」と「今日、用事がある」ことです。

私は出不精なので、土日は食事の買い物以外基本的に用事もなく、家にいることがほとんどです。

ゆえに体がなまってしまっています。

一方、会社に行くと決まっている平日は通勤・帰宅で1日約8千歩は歩いています。

これ、私にとって結構大きなことです。

毎日義務的に行かなければいけない場所があることが実は意外に大きいのだろうと思いました。

また、仕事で常に緊張感を持って生活することは認知症予防にもつながるかもしれないと思っています。

そう考えると、老後に働くことはお金以上に得られるものがあるのかもしれません。

よって、お金だけを考えれば老後に働き続けたいとは思いませんが、別目的なら老後に働くことには実は大きなメリットがあるように思います。

あとは働き続ける場所を確保できるかどうかです。

ここでそれまで培ってきたスキルや人間関係が生きてくることになるでしょう。

まとめ

以上『3人に1人は老後もシングル…生涯現役で働き続ける6つのメリット』でした。

いかがでしたか?

老後も働くことに大きなメリットがあることはご理解いただけたと思います。

個人的に生涯現役は避けたいですが、週1~2くらいで気軽に働けるなら「きょういく・きょうよう」の確保、そして孤独感の緩和、認知症予防といった観点から働くことにもメリットありと考えています。

自分に適した働き場所があるかどうかが最大の懸念点です。

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