平均資産額1,600万円…自由気ままな「おひとり様」が70歳を超えて気づく失態

平均資産額1,600万円…自由気ままな「おひとり様」が70歳を超えて気づく失態

どうも。『毎日が祝日。』いわいです。

今日はネットで見かけたこちらの記事から。

記事の冒頭の一節はこちら。

日本の未婚率は上昇の一途にあります。経済的にも自由だからと、あえて「おひとり様」を選択する人も増えています。しかし注意しないと、年を重ねた時に、思わぬ苦労に見舞われることも。みていきましょう。

おひとりさまである私としては気にならないわけがありません。

「失態」とは一旦何でしょうか?

記事の中身を早速見ていきましょう。

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今回の動画は『【衝撃の事実】多くの人々が老後資金を準備できない本当の理由』です。老後のお金に不安を抱えている人はたくさんいます。しかし、老後資金をちゃんと貯められる人は一部の人に限られます。多くの人はなぜ老後資金を準備できないのかを調べてみましたので、ぜひ参考にしてください。
また、『【本物の準富裕層が語る】「金融資産5000万円は勝ち組」は真っ赤なウソ』も公開していますので、併せてご覧ください。
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男性4人に1人、女性6人に1人が生涯未婚

まずは近年の未婚率に関するデータからです。

国勢調査の結果によると、2020年の未婚率は、男性25.7%、女性は16.4%。1985年前は男女ともに5%以下で、「結婚」が当たり前のことでした。結婚する理由として、経済的な事情が多く挙げられていた時代です。男女雇用機会均等法が制定されて以来、結婚の経済的メリットが薄れると、未婚率は急上昇し、いまや男性の4人に1人、女性の6人に1人は生涯独身。今後も上昇は続き、男性の未婚率は2030年には3割に達するといわれています。

男性は4人に1人が生涯未婚だそうです。

私もその1人に含まれそうです。

コロナ禍はさらに婚姻数の減少に拍車をかけました。

なんと、ここ2年で婚姻数が10万件減少しました。

具体的には2019年に61.5万件だった婚姻数は2021年に51.4万件まで減少しました。

余りにも大きな減少です。

2019年といえば「令和婚」で9年ぶりに婚姻数が増加した年。

そこから一転しての急減です。

ただでさえ少子高齢化が進んでいる中での婚姻数の大幅減少は、将来の出生率低下による少子高齢化に拍車をかけるようなもの。

30年後の日本はどうなっているのでしょうか。

単身世帯の金融資産保有額はどれくらい?

さて、本題の「おひとりさまのお金」についてです。

独身者は子どももいない場合が多いため、結婚している人に比べれば貯金はしやすいはずです。

そこで資産状況(金融資産平均保有額)を調べてみると、以下のような数字となりました。

単身世帯二人以上世帯
20代302万円344万円
30代965万円986万円
40代1,295万円1,235万円
50代1,675万円1,825万円
60代2,645万円3,014万円
70代2,396万円2,720万円

おや?

単身世帯より二人以上世帯の方が金融資産が多くなっています。

二人以上世帯の方がダブルインカムで収入が多くなっているからでしょうか。

現在単身世帯の人も二人以上世帯の人も少なくとも上記表の金額よりは多くの金融資産を持っておくことが目標となるでしょう。

住所に縛られない「賃貸派の単身者」の末路

さて、冒頭で紹介しました本題の「失態」とは何か?

記事の後半でようやく「住まい」にあることが分かりました。

自由で、余裕のありそうな単身者。それは借入金からも明らか。同調査で「借入金がある」と答えたのは16.4%。二人以上世帯と比べて6ポイントほど少なくなっています。この差異の主な理由だと考えられるのが住まい。

持ち家率をみていくと、特に働き盛りの30~40代で、二人以上世帯との差が非常に大きくなっています。年齢があがると相続などで家を取得するケースも増えるからでしょう。持ち家率は上昇しますが、自由気ままな単身者、住まいにおいても何にも縛られない「賃貸派」が多い傾向にあります。

なるほど、単身者は「賃貸派」が多いとのことです。

実際のところはどうでしょうか?

そこで年代別の持ち家率を年代別に表にまとめました。

単身世帯二人以上世帯
20代5.8%24.1%
30代15.1%48.7%
40代25.1%64.0%
50代38.2%70.5%
60代56.8%83.0%
70代69.0%88.8%

確かに二人以上世帯と比較して単身世帯の持ち家率は低いことが分かります。

私は現在40代ですが、二人以上世帯64%に対して単身世帯25%とここまで開きがあるとは思いませんでした。

単身者に賃貸を志向している人が多いのか、まだ買う必要がないとの判断なのか、個々により事情は異なるでしょう。

ちなみに賃貸派の単身者の住居形態はというと以下のようになっています。

【非持ち家派の単身世帯「民間のアパートやマンション、借家」の割合】
20代:72%
30代:84%
40代:75%
50代:76%
60代:70%
70代:45%

60代までは70%以上で推移していたのが70代になると一気に45%まで下がっています。

よく「高齢者は部屋を借りづらい」と聞きますが、実際そのとおりなのかもしれません。

部屋を借りられず、慌てて持ち家の購入に走るといった実情が隠されているのかも。

冒頭の「失態」とは、長い老後を賃貸で乗り切れなくなり、住居に悩まされることになる行く末のことでした。

慌てて持ち家を購入しようとしても、数千万円レベルの支出は大誤算のはずです。

貯めてきた老後資金を一気に吐き出すことになり、突如として不安感に襲われることでしょう。

よって老後についてはお金だけでなく住居をどうするかも計算した上で計画を立てておくべきです。

まとめ

以上『平均資産額1,600万円…自由気ままな「おひとり様」が70歳を超えて気づく失態』でした。

いかがでしたか?

統計的には今後ひとりで老後を迎える人がどんどん増えていきます。

さらに資産をあまり持つことができずに老後を迎える人も増えてくるでしょう。

よって老後の住まいは大きな問題になってくることが想定されます。

現在賃貸のおひとりさまは、将来の住まいをどうするかをしっかり考えておかなければいけません。

以下関連記事です。

持ち家があっても老後に不安を抱えている人が多いようです。

老後の単身世帯はきちんとした準備をしておかないと悲惨な末路を辿ることになるかもしれません。

老後の家があっても計画が狂うことがある実例を紹介しています。

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